診断は“生きやすさ”のため?本田秀夫先生と考える「分ける・分けない」

公開: 2026.11.16

「診断を受けたほうがいいのかな。でも、レッテルを貼られるみたいで怖い」
「グレーゾーンと言われたけど、結局どうすればいいの?」

そんなモヤモヤを抱えたまま、検索画面を行ったり来たりしていませんか。

診断名がつけば楽になる人もいれば、かえって身構えてしまう人もいます。学校や職場で「別の場所」を用意されることを、ありがたいと感じるか、線を引かれたと感じるか。答えは一つではありません。

今回お話を伺ったのは、40年近く子どもから大人まで発達障害の診療を続けてきた本田秀夫先生です。印象的だったのは、「診断は、その人が生きやすくなるためにつけるもの」と割り切るという、シンプルな考え方でした。

この記事では、診断や専用の場によって特性のある人を区別する=『分ける』ことと、区別せずに同じ場で過ごす=『分けない』ことを、診断・学び・働き方・暮らしの各場面でどう使い分ければいいのか、一緒に考えていきます。Kaienとしても、「分けるかどうか」より「その人が選べるかどうか」を大切にしたいと改めて感じた時間でした。

この記事でわかること

  • 発達障害の診断を「つける・つけない」の判断の目安
  • 本田先生が考えるグレーゾーンの本当の意味と、初診日が障害年金に与える影響
  • ASDとADHDの境界があいまいな理由と、診断名との付き合い方
  • 学校・職場・余暇で「選べること」がなぜ大切なのか

※本記事は、2026年8月下旬に収録され、2026年9月の「ニューロダイバーシティサミット JAPAN 2026」で配信された基調講演を分かりやすく編集した記事です。より詳細な内容は、ぜひ以下のウェビナー動画をご覧ください。

講師:本田秀夫(ほんだ・ひでお)先生
精神科医・医学博士。信州大学医学部子どものこころの発達医学教室 教授、同附属病院子どものこころ診療部 部長、長野県発達障がい情報・支援センター センター長。1988年に東京大学医学部を卒業。横浜市総合リハビリテーションセンター、山梨県立こころの発達総合支援センター所長などを経て現職。著書に『発達障害―生きづらさを抱える少数派の「種族」たち―』(SB新書)など多数。
聞き手:鈴木慶太(株式会社Kaien代表取締役)


ニューロダイバーシティとは?「障害」を「多様性」と言い換える理由

対談の冒頭で話題にのぼったのは、長野県の新しい取り組みでした。

長野県では2025年度から、「ニューロダイバーシティ推進員」という専門の相談員を、県内に2名配置しています。発達障害や発達の特性がある若者が仕事を続けられるよう、企業の相談に乗る役割です。

ニューロダイバーシティとは、ざっくり言えば「脳や神経の違いも、人それぞれの個性の一つ」という考え方です。自閉症の当事者でもある社会学者によって提唱され、当事者コミュニティの活動を通じて広がった言葉です。

では、なぜわざわざ「障害(ディスオーダー)」ではなく「ダイバーシティ」と呼ぶのでしょうか。本田先生の説明は明快でした。

「障害」という言葉には“価値の上下”が含まれてしまう

「障害がある」という言い方には、その人の中に「価値の低い部分がある」というニュアンスがつきまといます。ダイバーシティの考え方はそうではありません。

  • 生物としてはみんな平等である
  • ただ、数が少ない(マイノリティ)ために、社会の中で不利になっている
  • その不利を認めて、調整していこう

これを脳や神経の発達に当てはめたのがニューロダイバーシティだ、というのが本田先生の整理です。「決して悪い方向ではない」と、本田先生はこの流れを前向きに捉えていました。

発達障害の診断はつけるべき?「生きやすさ」で割り切る

ここからが今回の大テーマ、「診断」です。本田先生によれば、今の医学の診断は、良くも悪くも「むちゃくちゃ割り切っている」ものなのだそうです。

指が6本でも「病気」とは限らない

たとえば左利き。昔は「直すべきもの」と考えられていましたが、今は誰も病気だとは思いません。もう一つの例が、指が6本ある「多指症」です。指のつき方によって生活に支障があれば診断して、治療しますが、きれいに6本そろっていて困らない人もいます。生物学的には少数派でも、生活に支障がなければ「病気」とは見なさない。医学の世界ではよくあることです。発達障害でも同じことが言える、と本田先生は考えています。

『診断をつけたほうが、その人が社会で生きていくうえでメリットがある時に診断をする。もう、そう割り切っていいんじゃないかなと思っています』

グレーゾーンは「特性はあるけど困っていない人」

本田先生は、グレーゾーンの考え方を、身長にたとえて説明してくれました。

身長が高くなる原因には、脳腫瘍などで成長ホルモンに異常が起きる病気もあります。だから身長が高いことに対して、「すべて大丈夫」とは言い切れません。それでも、ただ背が高いだけの人を、私たちはふつう病気だとは思いません。

ただ、背が高いことで苦労する人も中にはいます。Lサイズの服でも小さい人は、特別なお店に行かないと服が見つかりません。そうなると、「これは医療の対象にすべきか」「何か特別な対応が必要か」という話が出てきます。

発達特性もこれと同じです。特性がかなり強い人には、こうした「特別な対応がないと困る」ことが起こりやすくなります。一方で、特性がそれほど強くない、いわゆるグレーゾーンの人たちは、困る場面と困らない場面が入り混じります。「中途半端だからこそ、本人がつらいことも多いのでは」という鈴木の問いかけに、本田先生も深くうなずきました。

そして、本田先生が示したのが、グレーゾーンという言葉の使い方です。本田先生は、ふだんこの言葉をあまり使いません。もし使うとしても、「特性はあるけれど、困っていない人」に限定すべきだと考えています。裏を返せば、困っているなら、診断を受けたほうがいいということです。

制度の落とし穴:初診日と障害年金

一方で、鈴木が最近の話題として挙げたのが「初診日」の問題です。早く病院に行くと、将来の障害年金で不利になる場合がある、というものです。

なぜそんなことが起きるのでしょうか。ポイントは、障害年金の種類が「初めて病院にかかった日(初診日)」にどの年金に入っていたかで決まることです。

初診日の時期対象となる障害年金等級
20歳より前障害基礎年金(20歳前傷病)1級・2級(所得制限あり)
国民年金に加入中(学生・自営業・無職など)障害基礎年金 1級・2級 
会社員として厚生年金に加入中障害厚生年金(+障害基礎年金)1級〜3級

子どもの頃に発達障害やそれに関連する症状で一度受診していると、大人になって会社で働いてから調子を崩しても、初診日は20歳前のままです。その結果、比較的軽い状態でも受け取れる「3級」(厚生年金だけにある等級)の対象にならない可能性があります。

ただ本田先生は、この点を過度に心配する必要はないと考えています。発達特性のある人は、ちょっとしたきっかけで働けなくなることがあります。その生活のしづらさを考えれば、多くの人は障害基礎年金でも受け取れる「2級」に当たるのでは、というのが本田先生の見方です。

これは本田先生の臨床経験に基づく考えです。実際の等級は、国の認定基準に沿って一人ひとり審査されます。初診日の扱いは個別の事情で変わるので、気になる方は年金事務所や社会保険労務士に一度相談してみてください。

ASDとADHDは分けるべき?精神医学の「古くて新しい問題」

「子どもの頃はADHDと言われたのに、大人になったらASDと言われた」という声もよく聞きます。どちらが本当なのか、戸惑いますよね。

本田先生によると、これは「精神医学の『古くて新しい問題』」ということです。病気を細かく分けるべきだという時代と、「一つの大きなまとまり」で捉えたほうがいいという時代が、繰り返しやってきたのだそうです。

 分類とは、文字どおり「グループ(類)に分ける」作業です。

  • 分けなければ、全員「人間」で終わり
  • 細かく分けすぎると、最後は「一人ひとり」になってしまう
  • その間のどこかに、ほどよい範囲で線を引くのが診断

新型コロナのように血液検査で「陽性か陰性か」がはっきりする病気とは違い、精神科の診断は行動で判断するしかありません。典型的な人たちから共通点を取り出して「理念型」(いわば“お手本の姿”)を作り、新しく出会った人がそこにどのくらい当てはまるかを見ていくわけです。

ここで面白いのが、ASDとADHDの概念の成り立ちが違うという話です。

ASD(自閉スペクトラム症)ADHD(注意欠如多動症)
出発点典型的な「自閉症」という狭い概念脳の外傷がないのに、外傷をした人と似た行動を示す子ども(微細脳機能障害)
その後少しずつ範囲が広がってきた行動ごとにADHDや限局性学習症(LD)などに分かれていった

もともと別の道筋から生まれた概念なので、両方の特徴を持つ人がいても何の不思議もないのです。かつては「ASDがあればADHDは診断しない」という考え方が主流でした。2013年に刊行されたアメリカの診断基準DSM-5からは、両方を併せて診断できるようになっています。

『どっちも理念型だから、どちらが正しいかはわからないんですよ。だから正直、一般の方が診断名にあまりとらわれるのは合理的ではないと思います』

不登校が増えたのは「診断のせい」?学校の“標準化”が狭めた道

鈴木が学校関係者から聞いたという、少しドキッとする意見があります。

「発達障害の概念が広まって、診断が“免罪符”になり、頑張らなくていい空気ができた。だから不登校が増えたのでは?」

これに対する本田先生の答えは、はっきりとした「逆だと思う」でした。今の学校は、教え方や宿題のやり方を細かく指導しすぎていると本田先生は指摘します。

  • 「1日〇ページやりましょう」と計画表を作らせる
  • 計画どおりにこなしたら丸をつける
  • 算数も、決められた解き方でないと評価されない

『あんなことやられたら、ADHDの人なんかもう2日でアウトですよね』

教え方が洗練されたように見えて、実はやり方の幅が狭くなり、子どもが自分で考えて選ぶ余地が減っている。そこに柔軟についていけない子が弾き出されやすくなっている、というのが本田先生の見方です。「枠組みは必要だけど、細かくする必要は全くない」と締めくくりました。

学びの場を分けるか?大切なのは「子どもが選べること」

2022年、国連の障害者権利委員会は、日本に対し、障害のある子どもを分離する特別支援教育のあり方を見直し、インクルーシブ教育を推進するよう勧告しました。とはいえ本田先生によると、欧米でも「完全に一緒がいいのか、特別なクラスも必要か」の議論がまだ続いています。

本田先生の立場はシンプルです。子どもが自分で決めて選べる仕組みがあるなら、通常のクラスも特別な場も両方あっていい。

学びの多様化学校の「入口」問題

その視点から本田先生が「なんとかならないか」と話したのが、学びの多様化学校です。授業時間や内容を柔軟に組める学校で、2023年に「不登校特例校」から名前が変わりました。全国で設置が進み、2026年4月時点で84校あります。

理念はとても良いのですが、制度上、不登校の状態にある子どもや、その傾向がある子どもを主な対象としているため、学校生活に困難を抱えていても、不登校には至っていない子どもにとっては、利用しにくい場合があります。

『不登校になって心が傷つく前から、そこを選んだっていいと思うんです』

傷ついてから避難する場所ではなく、最初から「自分に合う」と思えたら選べる場所に。その発想の転換が求められているのかもしれません。

働く・楽しむ・暮らす――「分ける」をどう上手に使うか

学校を卒業すると、景色は一変します。一般の職場か、障害者雇用か。その中間の選択肢がほとんどない、と鈴木は投げかけました。

運次第の世界だからこそ、福祉は遠慮なく

本田先生は、働くことが基本的に資本主義経済の世界であることを率直に認めます。「稼ぎたい」という健康な欲望を否定しない社会の良さもある、と。ただし、こう続けました。

『発達障害の特性がある人が仕事だけで収入を得られるかどうかは、運次第ですよね。どんなに優れた才能を持っていても、その時代の経済事情と合わなければ、その才能は趣味にしか使えない』

だからこそ、そういう人は福祉制度を遠慮なく利用すべきというのが本田先生の考えです。公的な支えも得ながら、稼げる範囲で稼ぎ、プライベートも楽しめる。そのためにも、不登校やメンタル不調で社会に出る前に傷つきすぎないことが大切だと強調していました。

Kaienの就労移行支援でも、「障害者雇用か一般雇用か」を最初から決めつけず、その人の強みと働き方の組み合わせを一緒に探しています。学生の方向けには「ガクプロ」で、就職前から自分の特性に合った働き方を考える場を用意しています。

大きな社会の中の小さな「巣」――ネスト・ジャパンの発想

働くことと同じくらい大切なのが、仕事以外の時間をどう過ごすかです。 余暇の話になると、本田先生の表情がぐっと和らぎました。

実は本田先生、2年以上前からアメリカのプロバスケットボールチーム、ニューヨーク・ニックスのファンなのだとか。今はエースのジェイレン・ブランソン選手に夢中で、毎日10〜30分は動画を見ているそうです。ところが、周りの誰に話しても通じない。

好きなことの話をしても、周りに通じない。そんな経験に覚えがある方も多いのではないでしょうか。

本田先生が代表を務めるNPO法人ネスト・ジャパンでは、マニアックな趣味の仲間が集まれる場をつくっています。参加者が多いのは鉄道好きの会、次いでアニメ・漫画のクラブ。一般向けの企画はあまり人が集まらないそうです。

 ネストは「動物の巣」という意味です。また、コンピューター用語の「ネスティング」には、入れ子構造という意味があります。かつての障害者施設(コロニー)は、地域社会から離れた場所に、多くの人が集まって暮らす形が中心でした。それに対してネスト・ジャパンが目指すのは、地域社会の中に、一人ひとりが安心して過ごせる小さな居場所をつくることです。

好きなことを共有できる仲間と出会い、自分らしく過ごせる。そうした小さな「巣」を足がかりに、人とのつながりが少しずつ広がっていく。ネスト・ジャパンの活動には、そんな発想が込められています。

住まい:脱施設化と家族の負担

住まいについては、国が施設から地域生活への移行(脱施設化)を進めています。本田先生は方向性には理解を示しつつ、重い知的障害や自閉症のある人を受け入れられる場がないまま施設を減らすと、結局は家族が丸ごと面倒を見ることになりがちだと指摘しました。

「こども庁」の構想が「こども家庭庁」という名前で発足した経緯にも触れながら、本田先生はこう話します。日本の制度は、気をつけていないと「家族の問題は家族の責任」に傾きやすい。だからこそ、家族の手を借りなくても暮らせるグループホームなどの整備とセットで、脱施設化を進める必要があるのです。

セミナーで寄せられたQ&A(質疑応答)

💡 Q. 診断を受けて同じ特性のグループに入ると、外の人と交流しなくなりませんか?

A. 本田先生は「そんなことはないと思います」と答えています。地域から切り離して集めるのではなく、地域の中に小さな居場所を入れ子のように置くことが大切です。好きなことができる場所で満たされている人ほど、そうでない人との接点を自分から増やしていく傾向があるため、両立は十分に可能だといいます。

💡 Q. 重い障害のある方を支援する人材を増やすには、どうすればいいですか?

A. 本田先生の答えは率直に「やっぱりお金じゃないですか」というものでした。福祉業界は苦労の割に報酬が少ないため、同じ報酬なら負担の軽そうな仕事を選ぶ人が出てくるのは自然です。一方で、知的障害の支援は得意だけれど発達障害の支援は難しいと感じる人もいます。報酬の改善に加えて、支援者と利用者の相性を考えることも大切です。

💡 Q. 当事者が支援者として福祉の仕事に就くのは、どう思いますか?

A. 本田先生は「当事者性が有利に働く場面は少なくない」と考えています。共感しやすいのは大きな強みです。ただ、福祉や医療の現場では、利用者から強い言葉を向けられることもあります。攻撃的な言葉をうまくかわせるかどうかが一つの目安です。過去のつらい経験が癒えきっていない時期は、負担が大きくなるかもしれません。

💡 Q. 職場に診断を伝えるべきでしょうか?

A. 日本財団の2026年の調査では、障害者手帳を持たない人のうち、就職活動で診断を伝えたことがない人が76.5%にのぼりました。本田先生は、オープンにしたほうが仕事は安定して続けやすいという鈴木の過去の講演内容に共感を示しています。そのうえで、伝え方のコツを教えてくれました。「自閉症」「ADHD」と診断名で伝えると、相手が身構えてしまうことがあります。それよりも「急な予定変更が苦手なので、前日までに教えてもらえると助かります」のように、具体的な行動レベルで伝えるほうが受け止めてもらいやすい、とのことです。

本田秀夫先生からのメッセージ

『ごちゃ混ぜにすると、問題が見えなくなるんです。この問題がこれだけ注目されるようになったのは、分類が生まれたから。分類ができて、「これは人ごとじゃないぞ」と思う人が増えたんですよね』

『弾き出さないと考えるなら、むしろ発達特性がある人たちのカルチャーを前提とした文化を作っていって、それだけじゃ物足りない人はもっとやればいい。そういう社会を目指す必要があるんじゃないかな』

本田先生は「分けること」を否定していません。分けたからこそ見えてきた困りごとがあります。でも、その先にあるのは、分けなくても困らない社会です。

たとえば、ASDの人にとって予定などを目で見て確認できる「視覚的な見通し」があるかどうかは、天と地ほどの差になります。読み書きが苦手な人にとっては、音声の補助やタブレットが使えるかどうかで景色が変わります。これを最初から全員にとって当たり前の前提にしておけば、わざわざ診断を受けに行かなくても、授業に参加して学校を楽しめる子が増えるかもしれません。

特別な場所を手厚くするだけでなく、通常の教室や職場そのものの選択肢を広げていく。その方向に社会を動かしていくことが、本田先生の願いです。

まとめ:Kaienとしてお伝えしたいこと

  • 診断は「その人が生きやすくなるためにつける」と割り切ってよい。困っているなら、遠慮せず相談を
  • 初診日は障害年金の種類に影響することがあるため、迷ったら専門窓口で確認を
  • ASDかADHDかの診断名より、「どんな場面で何に困るか」に目を向けることが大切
  • 学校でも余暇でも、「分ける・分けない」より「本人が選べること」が鍵
  • 職場には、診断名よりも具体的な行動や配慮で伝えると受け止めてもらいやすい

「分けられること」が怖いと感じる方もいるかもしれません。でも、分けることは本来、あなたに合った選択肢を増やすための道具です。その道具をどう使うかは、あなた自身が選んでいいのです。

Kaienはこれからも、一人ひとりの特性を前提に、「働く」「学ぶ」「暮らす」の選択肢を一緒に考えていきます。

*発達障害は現在、DSM-5では神経発達症群、ICD-11では神経発達症群と言われます。

Kaienでは、就労移行支援・自立訓練(生活訓練)・リワーク(復職支援)・ガクプロ(学生向け)のサービスを提供しています。発達障害、精神障害の方の支援に特に強みを持つKaienは、就職率86%、就職後半年の定着率95%の実績があります。一人ひとりの特性に合わせたプログラムを用意しておりますので、まずはお気軽にご相談ください。

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