リワークを利用して復職を目指すには？リワークの利用条件や利用期間を解説

休職・離職中で復職を目指す方や転職を検討している方にとって、次の一歩を踏み出す心身の準備やスキルアップに役立つのが「リワーク」です。

リワークとは、うつ病や適応障害などの心の病気により休職・離職している方が、職場復帰できるように支援するプログラムです。さまざまな種類があり、復職だけでなく再就職や転職を目指す方などのあらゆるニーズに対して支援を行います。

本記事では、リワークを活用して復職や再就職を目指す流れや利用条件、利用期間などについて解説します。

リワーク支援で復職を目指す基本の流れ

リワーク支援では、主に心理的な病気によって仕事を離れている人に対し、精神的・身体的なリハビリを通じて復職を支援します。

休職者だけでなく離職者も利用でき、元の職場への復帰だけでなく、再就職や転職を検討している人も利用可能です。

支援の流れは大きく準備段階、プログラム実施、復職準備の3つに分かれます。

ここでは、以下のステップに分けて復職を目指す流れを解説します。

• リワーク開始に向けた準備
• リワークプログラムに取り組む
• 医師の診察やスタッフとの面談を経て復職

リワーク開始に向けた準備

リワーク支援を始める前に、必要な準備を整えましょう。

まず主治医にリワークを受けたい旨を相談し、診察を受けましょう。症状が安定していてリワーク支援が受けられる状態か、また利用者が復職する上での課題は何か、主治医と支援機関が連携して確認する必要があります。また、職場の同意も必要です。

主治医から許可が出たら、利用するリワーク施設を検討しましょう。医療機関に併設されている場合や、主治医が推薦してくれる場合もあります。役所の福祉相談窓口で紹介してもらったり、インターネットを利用して自分で調べてみたりするのもよいでしょう。

施設ごとに特色が異なり、特に民間のリワーク施設は独自の設備や取り組みを打ち出している場合も珍しくありません。また、プログラムの内容や利用料金の確認も必要です。見学会や個別相談に申し込み、実際に自分の目で施設を見てから施設を決定しましょう。多くの施設では、公式ホームページや電話で見学会や個別相談の申込みを受け付けています。

リワークプログラムに取り組む

リワーク施設では、利用者それぞれの健康状態や課題、希望などに合わせたプログラムが組まれます。代表的なプログラム内容の例としては、以下のようなものが挙げられます。

• 自己分析：自分について深く知り、ストレスを受けやすい状況や考え方の癖を分析します。
• 心理療法：認知行動療法などを通して、ストレスをコントロールして症状の安定化・改善を図ります。
• 対人スキル向上トレーニング：利用者同士で共同作業やディスカッションを行い、コミュニケーション能力を向上させます。
• 復職に備えたスキルアップ：PC作業や軽作業など、実際の仕事で役立つスキルを向上させます。
• グループワーク・レクリエーション：グループで行う作業やスポーツ、ゲームを行い、対人スキルや体力の向上を図ります。
• キャリアデザイン：支援スタッフと相談しながら、これまでのキャリアと今後のキャリアについてプランを立てます。

こうしたプログラムを通して、利用者は職場復帰に向けて無理なく着実に準備を進められます。

医師の診察やスタッフとの面談を経て復職

リワーク支援の最終段階では、担当医の診察や支援スタッフとの面談を通じて復職の可否を判断します。利用者の復職意欲や健康状態、これまでのプログラムで得た成果を確認し、職場側も復職に問題がないと判断すれば、復職となります。

具体的には以下のような流れです。

1. 利用者に復職意欲が十分あり、症状も安定している状態なら主治医から「復職可能」とする診断書が発行される
2. 職場側（産業医）は診断書を確認し、生活リズムが安定しているか、注意力・集中力が持続するか、業務に支障がないレベルまで能力が回復しているか、の3点を総合して復職の可否を判断する

また、スタッフとの面談では復職後のサポートや環境調整について具体的に話し合います。リワークの目的には復職そのものだけでなく、復職後に安定した健康状態で働き続けられることも含まれます。リワーク施設を選ぶ際は、復職後のサポートの手厚さも考慮するとよいでしょう。

リワークで復職条件は定められている？

心の不調の原因には複雑な要素が絡み合っているため、国として一律の復職条件を定めることは難しいとされています。復職可否の判断基準は個々の状況に応じてさまざまで、職場や職種、体調の回復具合に合わせて総合的に判断する必要があります。

よって、復職条件はあくまで事例や指針として提示されることが一般的です。例えば、以下のような条件が復職の目安とされています。

• 労働者が職場復帰に対して十分な意欲を示している
• 通勤時間帯に一人で安全に通勤ができる程度の体力・精神力が回復している
• 一定の時間、業務に集中して取り組むことができる
• 職場の同僚や上司との適切なコミュニケーションが可能である

リワーク支援プログラムでは、こうした復職条件を満たせるよう主治医とも連携して利用者それぞれのプログラムが組まれます。

リワーク支援を利用するための条件

リワーク支援を利用するためには、施設の種類ごとに定められた条件を満たす必要があります。ここでは、以下の実施主体に分けて利用条件を解説します。

• 医療機関でのリワーク
• 就労移行支援や自立訓練（生活訓練）でのリワーク
• 障害者職業センターでのリワーク
• 職場でのリワーク

医療機関でのリワークの利用条件

医療機関でのリワークは、うつ病などの精神的な病気により休職している人が対象です。医療リワークを利用する場合、以下の条件を満たす必要があります。

• 病気の症状が、日常生活を送る上で大きな支障がない程度に回復している
• 利用者本人および職場双方に復職の意欲がある
• プログラムに継続的に参加できる体力・精神力がある

医療機関でのリワーク支援は、うつ病の方の復職を想定してプログラムが組まれています。そのため、双極性障害や不安障害などうつ病以外の精神疾患で休職している人や、発達障害などの特性のある人には適さない場合もあります。

負荷の大きいプログラムを受けると、むしろ症状が悪化・再燃してしまうこともあります。どのリワーク支援を受けたらよいかも含め、主治医とよく相談しましょう。

就労移行支援や自立訓練（生活訓練）でのリワークの利用条件

就労移行支援と自立訓練（生活訓練）は、精神疾患の方だけでなく発達障害や身体障害といった特性のある人も対象です。また、休職中の方だけでなく離職している人も利用可能です。

障害者手帳や診断書は必須ではないため、発達障害グレーゾーンなど診断名のつかない方でも利用できる可能性があります。具体的には、以下のような条件を満たせば利用できます。

• お住まいの自治体から障害福祉サービス受給者証を取得している
• （就労移行支援の場合）利用者本人が就労・復職を希望している、またはその準備段階にある
• （就労移行支援の場合）利用時点で日常生活が安定しており、毎日施設への通所が可能である

就労移行支援は主に就労・復職を目指す支援ですが、自立訓練（生活訓練）は規則正しい生活リズムや金銭管理など、自立した生活を送るための訓練です。よって、毎日通所できる自信のない方や就労の前に生活能力をつけたい方は、まず自立訓練（生活訓練）を検討してみるのもよいでしょう。

障害者職業センターでのリワークの利用条件

障害者職業センターは、障害のある方や難病の方に対する専門的な職業リハビリテーションを行う施設です。利用するには、原則として以下の条件を満たす必要があります。

• 身体障害、精神障害、発達障害などの障害や難病により、就労や復職に支援を必要としている
• 主治医によって支援を受けることが適切であると判断されている

障害者手帳を取得していなくても利用可能ですが、就職の際に各種援護制度を利用するには、多くの場合障害者手帳が必要となります。また、障害者職業センターでは直接就職先の紹介は行いませんが、ハローワークと連携して就職を支援してもらえます。ハローワークを通さずに申し込むこともできますが、職業紹介を受けたい場合はハローワークから申し込みましょう。

なお、各自治体によって利用条件が異なる場合があるため、最寄りの障害者職業センターに確認しましょう。公式ホームページを閲覧するか、電話で相談会の申込みを受け付けている施設もあります。

職場でのリワークの利用条件

職場でのリワーク支援は、企業が主体となって休職中の従業員に対し復職を前提としたリハビリを進める仕組みです。利用するには以下の条件を満たす必要があります。

• 雇用されている企業の休職期間中であり、復職の意向がある
• 職場がリワーク制度を導入している、または個別に支援プランを作成している
• 医師の診断により、段階的な復職が可能と判断されている

職場でのリワーク支援は従業員と職場が協力して進めるため、復職後の職場環境にスムーズに適応しやすい点が特徴です。ただし、症状の安定化を目指す心理療法や訓練内容を踏まえた治療方針の調整など、病気の改善を目指すプログラムは含まれない場合もあります。

リワーク支援を利用して復職や転職・就職等を目指すメリット

リワーク支援を活用すると、復職や転職、再就職の準備を自分一人で取り組むよりも、スムーズかつ効果的に準備を進められます。

ここではリワーク支援を利用して復職や転職、再就職を目指す際の具体的なメリットについて解説します。

事前に、メリットを知っておくと、自分に合った活用方法や目標設定がしやすくなるでしょう。復職や再就職でつまずかないためにもメリットをしっかり把握し、プログラムを上手に活用しましょう。

働き方やキャリアの振り返り・見直しができる

リワーク支援では、働き方やキャリアの振り返り・見直す機会が得られます。なぜなら、リワーク支援では、病気の再発を防ぎ、復職後や再就職後も無理なく安定して働けるよう、自分自身の働き方やキャリアを考える講座やプログラムを提供しているからです。

たとえば、就労移行支援や障害者職業センターのキャリアに関する講座では、過去の働き方から、自分の強みや弱み、適した働き方、将来の目標などについて改めて見つめ直せます。こうした振り返りは、グループワークや専門カウンセラーとの対話を通じて進められるため、一人では気づきにくい視点も得られるでしょう。

また、自己分析のプログラムを通して、ストレスを感じやすい状況や、自身の特性・価値観を把握できます。これにより、向いている業種や職種を具体的に検討しやすくなります。

業務に必要な注意力と集中力の回復が目指せる

精神疾患の症状として注意力や集中力の低下が現れることがあり、これらの力が十分に回復しているかどうかは、復職基準の重要な要素の一つです。また、発達障害などの特性により、特定の物事に注意を向けることや集中することが苦手な場合もあるでしょう。

リワーク支援では、注意力・集中力を回復・向上させるための訓練を受けられます。たとえば、軽作業や模擬オフィスワークなどの個人ワークでは、実際の業務を想定した環境で注意力や注意力を鍛えます。

また、グループ活動やディスカッションも効果的です。他者の意見に注意を向け、その場で意図を理解する訓練を通して、複数人で仕事をする環境に慣れていきます。こうしたトレーニングを積むことで、無理なく仕事への適応力を高められます。

専門分野のスタッフからアドバイスがもらえる

リワーク支援には、さまざまな専門分野のスタッフが携わっています。臨床心理士や医療スタッフだけでなく、キャリアカウンセラーなど就労やキャリアに関する専門家もいるため、利用者の悩みに合わせて幅広い視点からアドバイスを受けることができます。

たとえば、自分が何に対して強くストレスを感じているのか、自分自身ではなかなか気づけない場合もあるでしょう。専門的な知識・経験を持ったスタッフからアドバイスを受ければ自分を客観視でき、ストレスの原因やストレスをコントロールする方法を探りやすくなります。

復職や就職におけるキャリアプランについても、専門のスタッフと相談しながら立てていけます。利用者それぞれの得意・不得意や、訓練の成果・課題を踏まえてアドバイスしてくれるため、自分に合ったキャリアを築きやすくなるでしょう。

リワークの利用に関するよくある質問

リワーク支援に興味はあるものの、利用に際して疑問や不安を抱く方も多いでしょう。ここでは、リワーク支援に関するよくある質問についてお答えします。

利用を検討する際の参考にしてください。

リワークの利用期間や頻度はどのくらいですか？

リワークの利用期間は平均3〜6か月です。ただし、体調や目指す働き方によって個人差があり、短期間で復帰できる方もいれば、体調に配慮しながら半年以上かけて準備を進める方もいます。転職を希望する場合は、採用のタイミングによって期間が変わります。

リワークの利用頻度は、はじめは週1〜2回の通所からスタートし、体調や生活リズムが整ってきた段階で、徐々に回数を増やしていくのが一般的です。最終的には、フルタイム勤務に近い週5の通所を目指します。

復職や再就職後に病気を再発させずに安定して働くためにも、主治医や支援スタッフと相談しながら、焦らず無理のないペースで取り組むようにしましょう。

復職率はどのくらいですか？また復職に条件はありますか？

多くのリワーク事業所では、利用者の6〜8割が復職に成功しています。リワークでは、休職者や離職者の状態に応じて、復職に必要なスキルの習得や自信の回復を支援しており、こうした取り組みが復職率の向上につながっていると考えられます。また、リワークでは、復職後に再び休職することがないように、支援を受けられる点も安心です。

復職の条件については、あくまで事例や指針として提示されるのが一般的です。たとえば、以下のような条件を復職の目安として挙げられます。ただし、実際に復職するかどうかは、職場や職種、体調の回復状況に応じて総合的に判断されます。

• 労働者が職場復帰に対して十分な意欲を示している
• 通勤時間帯に一人で安全に通勤ができる程度の体力・精神力が回復している
• 一定時間、業務に集中して取り組むことができる
• 職場の同僚や上司との適切なコミュニケーションが可能である

リワーク支援プログラムでは、こうした復職条件を満たせるよう主治医とも連携して利用者それぞれのプログラムが組まれます。

リワークを利用するとキャリアチェンジもできますか？

キャリアチェンジも可能です。リワークでは、元の職場へ復帰するだけでなく「自分に合った働き方を発見すること」も大切にしています。

自己分析やキャリアデザインのプログラムを通じて、自分の適性や価値観、強みや弱みを見直し、単なる復職だけでなく、新たな職業や分野への挑戦もサポートします。そのため、転職やキャリアの再スタートを見据えて利用する人も少なくありません。

専門スタッフやカウンセラーの助言を受けながら、自分の長所や関心に基づいてキャリアプランを立て、職業訓練を通じて必要なスキルや資格を取得できます。特に、精神的な不調や体調の回復後に、無理なく新しい仕事に挑戦したい人にとって、リワークは安心して次のステップに進むための心強い支えとなるでしょう。

リワーク以外に復職や再就職を目指すのに利用できる支援やサービス

医療機関や障害者職業センターのリワーク支援が自分に合っていないと感じる場合は、ほかの支援サービスを検討してみましょう。

ここでは、復職や再就職を目指す際に利用できる支援やサービスとして、以下3つを紹介します。

• 労働局の職業訓練
• 就労移行支援
• 自立訓練（生活訓練）

自身の特性や課題、就労状況に応じて、適した支援を選ぶことが重要です。

労働局の職業訓練

労働局が実施する職業訓練は、再就職に向けて必要なスキルを身につけるための公的支援です。短期間で技術や知識を習得できる講座が用意されており、失業保険を受給しながら無料で利用できる場合もあります。ITスキル、介護、製造業など、幅広い分野に対応したコースが提供されています。

労働局の職業訓練は、主に離職中の方や学校卒業後に就労経験のない方を対象として、特定の職業スキルを強化するために活用されています。職業訓練を修了することで、就職活動に役立つ資格が取得できるプログラムも多くあります。

職業訓練についてより詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

職業訓練とは？種類やコース、受講のメリットから申し込みの流れまで解説

就労移行支援

就労移行支援は、一般企業への就労を目指す障害ある方を対象に、スキルや知識の習得など、就労に向けたさまざまな支援を行うサービスです。事業所に通所し、支援計画にそって訓練を受けたり、各種相談をしたりできます。主な対象者は離職中の方ですが、休職中でも利用可能です。就職・転職・復職のいずれにも活用できます。

提供されるプログラムは事業所によって異なり、PCスキルや軽作業などの実践的な訓練のほか、企業内実習、履歴書作成サポート、面接対策などの就労準備プログラムが利用可能です。

なおKaienでは、一人ひとりの特性に合わせた就労支援を提供しています。自分に合った職業やキャリアパスがわかる適職診断ができるほか、プログラミングやデザインなど専門領域を極めたい方向け専門のコースも利用可能です。独自の求人ネットワークを強みとし、各事業所で毎年15名以上の就職者を各事業所で輩出しています。支援者の約9割が専門資格を保有しており、専門的なカウンセリングを受けられます。

就労移行支援について詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

就労移行支援とは？受けられる支援や利用方法をわかりやすく解説

自立訓練（生活訓練）

自立訓練（生活訓練）は、障害を抱える方が自立した生活を送れるよう、社会生活に必要な能力を身につけるための支援を行う障害福祉サービスです。休職中や離職中の方、復職・就職・転職を目指す方で、自立した生活を送る力を向上させたい場合に利用できます。

具体的には、生活リズムの整え方や金銭管理、人間関係の築き方、自分の権利などについて学び、身につけるためのサポートが受けられます。

たとえば、Kaienの提供する自立訓練（生活訓練）は、カウンセリング・講座・実践プロジェクトの3本柱で支援するサービスです。講座では、生活スキルやコミュニケーション、進路選択などについて学びながら、ソーシャルスキルを身につけられます。プログラムでは、事業所の外に出て就職や生活に役立つ見学・体験プログラムを豊富に提供しています。

自立訓練（生活訓練）について詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

自立訓練（生活訓練）サービスについて

リワークは復職だけではなく転職や就職など幅広く活用しよう

休職中や離職中の方、復職・就職・転職を目指す方がスムーズに無理なく復職するためにも、リワークなどの支援サービスの利用がおすすめです。

医療リワークや障害者職業センターでのリワークが適していないと感じる場合は、就労移行支援や自立訓練（生活訓練）などのサービスも検討してみましょう。

Kaienでは、自分の特性への理解を深めながらソーシャルスキルが身につく自立訓練（生活訓練）や、適職診断やスキル向上のための多彩なプログラムを備えた就労移行支援を提供しています。

復職・就職・転職でお悩みの方は、ぜひ一度見学会・個別相談にお越しください。

ださい。

監修者コメント

　リワークにはコラムでお読みいただいたように様々な種類があって、これさえ行えば復職できる、と言うものはありません。ですから、皆様がリワークをいくつかお試し体験する中でこれなら良さそう、続けられそう、と思えるものが正解となります。

　別のコラムでのコメントで、「リワークは和製英語で英語にはありません」と述べましたが、リワークプログラム自体も各団体が工夫を凝らして復職がスムースにできるようにプログラムを作っています。

　調べてみますと、アメリカやカナダではpsychiatric rehabilitation (あるいはpsychosocial rehabilitation）という分野があって、これが日本のリワークプログラムに近い印象を受けました。ただし、大きな違いは北米ではまず、就労とは何かという哲学があって、精神障害を負った人がリハビリするとはどういうことかという定義があって、そこから種々の技法が生まれているということです。ですので、rehabilitation program(me)を作成するのは大学の学位を持った専門家です*1。

　つまり、日本ではまずは就労できるようにしようと百花総覧的にトライアル・アンド・エラーを繰り返して、下部構造（技法）から上部構造（就労と言う文化的行為）を形成するのに対して、北米では上部構造が下部構造を規定するという、大きな方向性の違いがあります。なんだかマルクスの『資本論』のような話になってしまいました。

　この流れの違いは、そもそも宗教・哲学的な考え方の東西差を端的に表していて、簡単に差を埋められるものではないのでしょう。しかし、働くとは何か、というフィロソフィーを忘れてしまった日本人は、今となっては勤労の辛さをうつ症状と言う症候群でしか表現できなくなってしまったとも言えるのではないでしょうか。トンネルの先が見えない日本の経済的・社会的苦悩はまだまだ続きそうです。

*1) https://en.wikipedia.org/wiki/Psychiatric_rehabilitation

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