休職の診断書のもらい方とは?取得方法から会社への伝え方・復職までの流れを徹底解説

公開: 2024.11.18更新: 2026.11.13

「体調が限界に近く休職をしたいけれど、何をどう準備すればいいのだろう」「診断書ってそもそもどうやってもらうの?」——そんな不安を抱えている方は少なくありません。休職は人生の中でもそう何度も経験することではないため、手続きの流れがわからず、不安ばかりが先に立ってしまうこともあるかと思います。
この記事では、休職に診断書がなぜ必要なのか、どこでどうやってもらえばよいのか、そして会社への伝え方から復職までの具体的なステップまで、初めての方にもわかるように順を追って丁寧に解説します。
発達障害やその特性からくる二次的な不調(うつ状態、適応障害など)で悩む方の就労支援・復職支援に長年携わってきたKaienの知見も交えながら、ご紹介していきます。

この記事でわかること

  • 診断書が休職に必要な理由と記載内容
  • 診断書のもらい方と費用・有効期限の目安
  • 会社への伝え方と休職手続きの具体的な流れ
  • 休職から復職までのロードマップと相談先

診断書の役割とは?休職に必要な理由をまずは理解しよう

診断書とは、医師が診察に基づいて発行する公的な証明書類のことです。病名・症状・治療の見込み期間などが記載され、「健康上の理由で仕事を休む必要がある」ことを会社に対して客観的に証明するために使われます。休職を申し出る際、多くの会社ではこの診断書の提出を求められる可能性が高いです。

≪ポイント≫

診断書は「絶対にこの書式でなければいけない」という決まりはありません。ただし、何に使うか(休職/傷病手当金の申請/障害者手帳の申請など)によって、必要な記載項目は変わります。事前に「何のために診断書が必要か」を医師にはっきり伝えることが、スムーズに取得するための第一歩です。

診断書に記載される主な項目

診断書は医師法に基づき、実際に診察を行った医師だけが発行できる書類です。たとえば、気分の落ち込みや強い不安、あるいは発達障害の特性から生じる疲弊感などで休職を考えている場合は、精神科や心療内科を受診し、医師が「休職が必要」と判断したときに発行されるという仕組みです。

一般的な診断書には、以下のような項目が記載されます。

記載項目内容の例
患者の基本情報氏名・年齢・生年月日・性別・住所
病名診断名や症状名
発症日・受診日いつから症状が出ていて、いつ受診したか
治療内容服薬内容やカウンセリングなど、現在行っている治療
治療の見込み期間医師が必要と判断した休職期間の目安
症状の経過・所見これまでの症状の変化、診察時の様子
医療機関名・医師名発行した医療機関と担当医の氏名

なお、これらの項目は必須ではなく、用途によって簡略化されたり省略されたりすることもあります。「予想していた内容と違う」と慌てないよう、事前にどの項目が必要かを確認しておくと安心です。

診断書はどうやってもらうの?取得までの3ステップ

診断書は、①医療機関を受診する ②希望する内容を医師に相談する ③診断書を受け取る という3つのステップを踏むことで、取得することが可能になります。費用は全額自己負担、発行までに数日〜数週間かかることもあるため、早めに行動することがおすすめです。

ステップ1:診察を受ける

まずは病院やクリニックを受診します。症状に合った診療科(精神科・心療内科など)を選びましょう。診察では、いつ頃からどのような症状があるのか、仕事にどう影響しているのかを聞かれるため、話す内容をあらかじめメモにまとめておくと、スムーズに伝えやすくなります。

発行自体は、医師が「治療のために休養が必要」と判断した場合に限るため、必要性を自身の言葉で具体的に伝えることが重要です。

ステップ2:希望する内容を相談する

診断書に記載してほしい内容(休職期間の見込みや、会社指定のフォーマットがある場合はその様式など)がある場合は、遠慮せず事前に医師へ相談しておきましょう。「会社からこういう書式を指定されている」「〇月までに提出しなければならない」といった事情も、あわせて伝えておくと安心です。

ステップ3:診断書を受け取る

診察が終わったら、診断書の発行を依頼します。その場ですぐに受け取れることもあれば、後日窓口や郵送での対応になる場合もあります。受け取りのタイミングと費用は、医療機関によって異なるため、必ず事前に確認しておきましょう。

診断書の費用と有効期限

診断書は健康保険の適用外(自由診療)となるため、費用は全額自己負担です。普段の通院のように「3割負担で済む」と思っていると、思った以上の金額になることがあるため注意しましょう。

項目目安
診断書の費用3,000円〜1万円程度(医療機関・記載内容により変動)。英文診断書や保険会社指定書式など専門性の高いものは1万円を超える場合もあります。※費用は医療機関ごとに定価がなく異なるため、受診前に直接お問い合わせください
追加費用が発生するケース複数枚必要、内容の修正・追記が必要、指定フォーマットへの記載が必要な場合
有効期限の目安診断書自体に法律上の有効期限はありませんが、提出先(勤務先など)が独自に「発行から3ヶ月以内」というルールを設けているケースがほとんどです。基準は提出先により異なるため、勤務先の規定をご確認ください

≪ポイント≫
有効期限が切れると休職の証明として使えなくなるため、提出のタイミングにも注意しましょう。ちなみに、期限が設けられているのは、診断から時間が経つと症状も変化するため、「診断時の状態と今の状態にズレがないか」を担保する背景があります。

診断書をもらう前に知っておきたい5つの落とし穴

診断書の取得には、事前に知っておきたい注意点がいくつかあります。知らずに進めてしまうと、「思ったタイミングで受け取れなかった」「内容が希望と違った」といったことにつながりかねません。

① もらえないケースがある

医師法上、正当な理由なく診断書の作成を拒否することはできませんが、症状が軽度で休職の必要性が医学的に認められない場合は発行されないこともあります。

【対策】

無理に依頼せず、まずは医師の指示に従って治療を進めましょう。それでも仕事に支障が出る場合は、セカンドオピニオンを検討することもおすすめします。

② 発行までに時間がかかることがある

詳細な内容が必要な場合や、複数回の診察が必要な場合は数週間かかることもあります。

【対策】

会社への提出期日が決まっている場合は特に、主治医へ早めに依頼することが大切です。

③ 有効期限がある

前述しましたが、発行から一定期間で証明力が失われる可能性があります。

【対策】

最も確実なのは、提出直前に発行してもらうことがおすすめです。ただ、事情により、会社側から指定されている期限よりも超過してしまった場合は、再発行を依頼する必要があるため、その場合は再度料金が発生することになるため注意が必要です。

④ 全額自己負担

診断書の発行は、健康保険の適用外のため、想定より高額になりやすいのが特徴です。

【対策】

事前に医療機関へ金額を確認しておくことで、想定外の事態を未然に防ぐようにしましょう。

⑤ 記載内容が希望通りとは限らない

診断書の内容はあくまで医師の医学的判断に基づくため、中にはご自身の意図とは逸れるものが発行されるということも十分にあり得ます。

【対策】

症状などの必要な情報を抜け漏れなく伝えること、希望と医学的判断が一致しないケースもあることを理解しておく必要があります。

会社への伝え方は?休職手続きの4ステップ

休職は診断書を取得するだけでは完了しません。以下の4ステップで進めていきましょう。

①会社の休職制度を確認する

休職制度は法律上の義務ではなく、会社が独自に設けている制度です。まずは就業規則や労働契約書を確認し、休職期間・給与の有無・診断書の提出期限などを把握しておきましょう。休職中も社会保険料の支払いは発生するため、給与が出ない場合の納付方法も確認が必要です。

②医療機関を受診し診断書をもらう

前章で解説した手順で、まずは診断書を取得します。提出が遅れると手続き全体が滞ってしまうため、早めの準備を心がけましょう。

③上司に相談し、休職の意志を伝える

診断書をもとに、上司に休職が必要な理由を説明します。体調が悪化しきる前、できるだけ早いタイミングで相談することが望ましいです。休職期間や復職の見込み時期、休職中の連絡手段についても、わかる範囲であらかじめ共有しておくとスムーズです。

④休職の手続きを行う

診断書の提出に加えて、休職届の提出や福利厚生の手続きが必要になることもあります。傷病手当金の申請方法もあわせて確認しておきましょう。手続きが終わったら、医師の指示に従って治療と休養に専念してください。

休職中に利用できるお金の制度:傷病手当金の仕組み

傷病手当金とは、健康保険に加入している方が、業務外の病気やケガで働けなくなったときに、生活を支えるために支給される給付金制度です。おおむね給与(標準報酬日額)の3分の2程度が、連続する3日間の待期期間の後、4日目以降の労務不能日について支給されます。

支給期間は、支給を開始した日から通算して1年6ヶ月です(2022年1月の改正により、実際に休んだ日数を通算してカウントする方式になっています)。給与の支払いがある期間は支給対象外となるほか、加入する健康保険組合によって細部の取り扱いが異なる場合があるため、最新の要件は全国健康保険協会(協会けんぽ)公式サイトまたは加入先の健康保険組合でご確認ください。

対象になるケース/ならないケース

区分内容
対象になるケース・業務外の病気やケガで療養中であること・療養のため働くことができない状態であること・連続する3日間を含み4日以上仕事を休んでいること・休業した期間について給与の支払いがないこと(一部支給の場合は差額を支給)
対象にならないケース・業務中や通勤中のケガ・病気(労災保険の対象となるため)・国民健康保険のみに加入している場合(傷病手当金は健康保険(協会けんぽ・組合健保等)の制度であり、国民健康保険には原則として傷病手当金の制度がありません)・休業中も給与が全額支払われている場合

支給額のイメージ

支給額は、およそ「支給開始日以前12ヶ月間の標準報酬月額の平均÷30日×3分の2」で計算されます。たとえば標準報酬月額が30万円程度の方であれば、1日あたり6,000円台〜7,000円程度が目安となります(あくまで概算であり、実際の金額は加入している健康保険組合にご確認ください)。

≪ポイント≫

 申請は会社が加入している健康保険組合(協会けんぽ等)に対して行います。自分が要件を満たしているか不安な場合は、人事担当者や健康保険組合の窓口に早めに相談しましょう。より詳しい制度の内容は、以下の記事もあわせてご覧ください。

▼参考記事

発達障害と傷病手当金

職場や家庭で直面しやすい課題と対策

休職に入ると、症状の回復以外にも、思いがけない悩みに直面することがあります。あらかじめ知っておくことで、必要以上に不安にならずに済みます。

直面しやすい課題対策
「休んでいる間、周りに迷惑をかけているのでは」という罪悪感罪悪感を抱くこと自体は自然な感情ですが、まずは治療を優先することが結果的に早い職場復帰につながります。一人で抱え込まず、主治医やカウンセラーに気持ちを話すことも大切です。
収入減による生活不安傷病手当金など利用できる制度を早めに確認し、経済的な見通しを立てておくことがおすすめです。
生活リズムの乱れ仕事という「日中の枠組み」がなくなることで、昼夜逆転などが起こりやすくなります。無理のない範囲で起床・就寝時間を決めておくと回復がスムーズになります。
復職・転職への焦り「早く元に戻らなければ」という焦りは再発リスクを高めます。医師や支援機関と相談しながら、自分のペースで進めることが重要です。

家族や周囲ができるサポート

休職する本人だけでなく、ご家族や周囲の方の関わり方も、回復のスピードに影響します。

≪ポイント≫

  • 「早く良くなってほしい」という気持ちから、つい急かすような声かけをしてしまいがちですが、本人にとってはプレッシャーになることがあります
  • 「今は休むことが仕事」というスタンスで、焦らず見守る姿勢が大切です
  • 通院への付き添いや、傷病手当金・休職手続きなど事務的な部分のサポートも、本人の負担軽減につながります
  • ご家族自身が抱え込みすぎず、必要であれば地域の相談窓口や医療機関に一緒に相談することも検討しましょう

復職までのロードマップ|休養からリワーク、職場復帰まで

休職から復職までのステップとしては、①しっかり休養する ②必要に応じて傷病手当金を受け取る ③働き方や雇用形態を見直す ④必要であればリワークを利用する ⑤支援機関に相談する、という順番で進めていくのが基本です。焦らず段階を踏むことが、再発を防ぐ最大のポイントです。

① まずはしっかり休養する

休職中は無理をせず、心身をしっかり休めることが最優先です。十分な睡眠と栄養をとり、生活リズムを整えましょう。仕事のことは極力考えず、医師の指示に従って治療・服薬を継続してください。また、「体調が良くなってきたから」と自己判断で復職を急いだり、治療を中断したりすると、症状の再発・悪化につながりやすいため注意が必要です。

② 傷病手当金を活用する

前章で解説した傷病手当金は、休職中の生活を支える重要な制度です。要件に当てはまるかを確認し、該当する場合は早めに申請しましょう。

③ 働き方・雇用形態を見直す

休職期間は、自分の働き方を見直す良い機会でもあります。フルタイム勤務が難しい場合は、短時間勤務やリモートワークへの切り替えを会社に相談してみるのも一つの方法です。

また、診断を受けて障害者手帳を取得できる場合には、障害者雇用という働き方も選択肢に入ります。障害者雇用とは、企業があらかじめ障害のある方の採用を前提として求人を出す雇用形態のことです。つまり、周囲の障害理解がある環境で働けるため、一般雇用と比べて「合理的配慮」(本人の特性に応じて、働きやすいよう業務内容や環境を調整してもらうこと)を求めやすいというメリットがあります。今の会社での就業継続が難しい場合には、障害者雇用も視野に入れた転職を検討するのも一つの選択肢です。

④ リワークを利用する

リワークとは、精神的な不調により休職した方が、職場復帰に向けて実践的な準備を行うためのプログラムです。主に医療機関や就労移行支援事業所などで実施されており、通院・通所によって支援を受けられます。

項目内容
主な支援内容自己分析、ソーシャルスキルトレーニング、認知行動療法、グループワークなど
実践的な取り組み復職後の環境に近い状況での作業訓練、通勤に慣らすための通所訓練
期間の目安3〜6ヶ月程度が一般的とされています。実施機関の種類(医療機関・地域障害者職業センター・就労移行支援事業所等)や個人の回復状況によって幅があるため、あくまで目安としてご参考ください。
費用リワークの種類(医療機関型・職リハ型・福祉的リワーク等)により異なります。

より詳しい内容は、以下の記事もあわせてご覧ください。

▼参考記事
リワークプログラムとは?内容や費用、メリットや効果などを解説

Kaienでも、発達障害の特性を踏まえたリワーク支援を行っています。ご自身の特性に合わせた復職準備を進めたい方は、Kaienのリワーク(復職支援)の詳細もぜひご覧ください。

⑤ 支援機関に相談する

復職に不安がある方や転職を考えている方は、支援機関への相談も有効です。

相談先特徴
就労移行支援事業所就職に向けた職業訓練・職場探し・定着支援までを一貫してサポートしてもらえます。福祉サービスのための利用には原則、障害者手帳や医師の診断書等が必要です。
ハローワーク求人紹介や職業相談を無料で実施する公共職業安定所です。全国の求人を横断的に検索でき、障害者専用窓口を設けている場所もあります。
地域障害者職業センターJEED(独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構)が運営しています。職業評価・職業準備支援・リワーク支援が中心で、求人紹介は行わない専門機関です。
障害者就業・生活支援センター就業面(職場定着・関係機関との調整)と生活面(体調管理・生活リズム)を一体的に支援する機関です。
地域若者サポートステーション概ね15〜49歳の若年層を対象に、就労相談や職場体験などを行う機関です。

※各機関の対象年齢・利用条件・提供サービスは自治体や時期により変わる場合があるため、詳細は各機関の公式サイトで確認するようにしてください。

多くは無料で利用でき、障害者手帳を持っていなくても相談できる窓口もあります。一人で抱え込まず、まずは相談してみることをおすすめします。

診断書・休職に関するよくある質問(FAQ)

Q1. 診断書の内容を会社の人にあまり詳しく知られたくありません。どうすればいいですか?

病名や詳しい症状まで会社に伝えたくない場合は、その旨を診察の際に医師へ伝えておきましょう。会社への提出用には「休養を要する」といった簡潔な記載にとどめてもらえるケースもあります。ただし、企業によって必要な記載レベルが異なるため、事前に人事担当者へ確認しておくとより安心です。

Q2. 休職中に転職活動をしても問題ありませんか?

就業規則によっては休職中の転職活動を制限している場合があるため、まずは会社の規定を確認しましょう。また、心身の回復が最優先であるため、主治医と相談しながら、無理のない範囲で進めることが大切です。

Q3. 診断書は家族に代理で取りに行ってもらえますか?

医療機関により対応が異なります。代理受け取りが可能な場合でも、委任状や本人確認書類が必要になることが多いため、事前に医療機関へ確認しておきましょう。

Q4. 休職中、会社から連絡が来すぎてつらいです。どう対応すればいいですか?

休職の目的は治療に専念することです。緊急時以外の連絡方法や頻度については、休職前に上司や人事担当者とあらかじめ取り決めておくとトラブルを防ぎやすくなります。つらい場合は、その旨を率直に会社へ伝えても問題ありません。

Q5. 発達障害の特性があることを診断書に書いてもらうべきですか?

必ずしも必須ではありませんが、休職の背景に発達障害の特性が関係している場合は、医師に伝えておくことで、より実情に即した診断書の内容や、復職後の配慮事項の検討につながることがあります。気になる場合は、事前に主治医に相談してみましょう。

診断書の取得から復職まで、焦らず一歩ずつ進めていきましょう

診断書は「もらえば終わり」ではなく、その後の休職・復職という長い道のりのスタート地点にすぎません。休職中は焦らずしっかり休養すること、そして復職や転職を考え始めたときには、一人で抱え込まずに専門機関へ相談することが、遠回りに見えて実は一番の近道です。

Kaienでは、精神障害・発達障害の方に特化した支援を行っています。

  • 就労移行支援:職業訓練から就職活動支援、就職後の定着支援まで、一般就労に向けたサポートを行っています。100職種を超える職業体験プログラムや、豊富なスキルアップ講座を活用し、一人ひとりの強みを活かした就職が実現できるよう伴走いたします。
  • 自立訓練(生活訓練):自己理解を深め、日常生活で役立つライフスキルを習得することが可能です、「まだ復職や就職に自信が持てない」という方向けに、生活の土台づくりから始められ、体調が整い次第、就労移行支援へスムーズにステップアップできます。
  • こころのリワークセンター:うつ病・適応障害・不安障害などで休職・離職を経験した方が、再び安心して働けるようになるためのサポートを行っています。精神科医監修のもと、一人ひとりの強みや課題、休職に至った背景を多角的に分析し、復職や再就職までの道のりを提案することが可能です。
  • ガクプロ:発達障害(疑い・グレーゾーンを含む)のある大学生・専門学生向けの支援サービスです。グループワーク・職場見学・個別コーチングの3本柱で支援しており、学業や生活面の安定から内定・自立までを応援します。

発達障害、精神障害の方の支援に特に強みを持つKaienは、就職率86%、就職後半年の定着率95%の実績があります。一人ひとりの特性に合わせたプログラムを用意しておりますので、まずはお気軽にご相談ください。

▼見学・個別相談会のご予約はこちらから

*発達障害は現在、DSM-5では神経発達症、ICD-11では神経発達症群と言われます。

監修者コメント

休職に必要な「診断書」のもらい方

仕事がつらく、休みたいと感じたとき、休職への大切な一歩となるのが診断書です。受診前に知っておきたい4つのポイントをお伝えします。

1. 休職には診断書が必要です
会社は社員の体調を直接確認できないため、診断書がなければ休職の判断ができません。「つらいから休みたい」という気持ちだけでは、制度上の休職にはつながりにくいのです。休職を考え始めたら、早めに主治医へ相談しましょう。

2. 病名と期間を確認しましょう
受け取ったら、病名と休養期間を必ず確認してください。疑問があれば遠慮なく主治医に質問しましょう。期間は1か月単位で書くクリニックが多いのですが、メンタル疾患では、1か月は「ようやく気持ちが落ち着いてきた頃」で、あっという間に過ぎてしまうことがあります。短すぎると、十分に回復しないまま復職時期を迎えたり、診断書を取り直す負担が生じたりします。今後の見通しも含めて、期間が自分の状態に合っているかを話し合いましょう。

3. 診断書は希望どおりには書けません
診断書は公的な性格をもつ重要な書類のため、医師は患者さんの要望どおりに書くことができません。書かれるのは、診察で確認した医学的事実と、それに基づく医師の見解です。希望と違う内容になっても、気持ちを軽く見ているわけではありません。要望ではなく、今の状態や仕事で困っていることを具体的に伝えることが、診断書に反映される大切な材料になります。

4. 可能であれば内容を確認しましょう
提出する前に、主治医に書いてもらった診断書の内容を確認させてもらいましょう。病名や期間に誤りはないか、実感とかけ離れていないか、分からない表現はないかを見ておくと安心です。納得して提出できれば、会社とのやり取りも落ち着いて進められます。確認できるかどうかはクリニックによって異なるため、事前に尋ねてみてください。

おわりに

診断書は、自分の状態を正確に伝え、回復のための時間を確保するための書類です。主治医と率直に話し合い、納得したうえで受け取りましょう。

監修:中川 潤(医師)

東京医科歯科大学医学部卒。同大学院修了。博士(医学)。
東京・杉並区に「こころテラス・公園前クリニック」を開設し、中学生から成人まで診療している。
発達障害(ASD、ADHD)の診断・治療・支援に力を入れ、外国出身者の発達障害の診療にも英語で対応している。
社会システムにより精神障害の概念が変わることに興味を持ち、社会学・経済学・宗教史を研究し、診療に実践している。


リワーク(復職支援)
焦らず、もう一度働く自信を取り戻すために
自分らしく働くための自己理解から、再休職を防ぐための対策まで、
復職に向けてスタッフと一緒に準備を進めることができます。
生活リズムの立て直し
ストレス対処
無理のない働き方探し
リワーク(復職支援)について
詳しく見る
LINE で友だち追加
サービスについて詳しく知りたい方はこちら
就職を目指す方
就労移行支援
自立を目指す方
自立訓練(生活訓練)
復職を目指す方
リワーク(復職支援)
学生向けの就活サークル
ガクプロ(学生向け)