大人の発達障害 「グレーゾーン」や「傾向がある」の真意

病院で「グレーゾーン」と言われました。つまり発達障害ではないということですか?
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発達障害*¹は、しばしばスペクトラムと表現されます。
はっきりした特徴からうっすらとした特徴まで様々に分布しているということです。
一方で「病院で ASD(自閉スペクトラム症障害)のグレーゾーンと言われました。グレーゾーンなので支援は受けられませんか?」や「ADHD(注意欠如多動症)傾向がある、と言われた私は結局のところ発達障害なのでしょうか?」など、はっきりしない見立てを受けた方の混乱が多いのも特徴と言えるでしょう。

医師が曖昧な表現を使う背景には、大きく分けて2種類あると考えられます。

  • 診断が下せなかった、あるいは診断を下すのに十分な根拠がなかった
  • 診断名をあいまいに告げることで告知のショックを和らげたかった

本記事では、大人の発達障害の種類や「グレーゾーン」が意味するもの、グレーゾーンの人が相談できる場所などを説明します。

医師から確定診断が下らず、「傾向がある」と言われた場合の対処法についても紹介しますので、詳しく知りたい方はぜひご覧ください。

発達障害「グレーゾーン」の意味

発達障害「グレーゾーン」とは、発達障害の症状や特性が見られるものの、診断基準をすべて満たしていないために確定診断が出ていない状態を指します。「グレーゾーン」という正式な診断名はなく、発達障害の症状や特性の程度は幅広い傾向があります。

グレーゾーンは、「ASD(自閉症スペクトラム症)」「ADHD(注意欠如多動症)」「LD(学習障害*²)」という3つの障害の診断基準をいくつか満たしているものの、すべて満たしていないだけであって、症状や特性が軽いとは限りません。

発達障害の診断には絶対的な数値が存在しているわけではない上、特性の出方は「スペクトラム=連続体」と言われるように、個人によって濃淡がさまざまです。また、環境や年齢などにより変化しやすく、医師が断定を避けて「グレーゾーン」「傾向がある」という言葉を使う場合もあります。

大人になってから発達障害と診断されることはある?発達障害の種類

発達障害は、子どもだけに見られる症状ではなく、大人になってから診断される場合もあります。ここでは、「ASD(自閉症スペクトラム症)」「ADHD(注意欠如多動症)」「LD(学習障害)」という3つの発達障害の種類について詳しく解説します。

ASD(自閉スペクトラム症)

「ASD(自閉スペクトラム症)」とは、以前は「自閉症」や「AS(アスペルガー症候群)」と称されていた発達障害の1つです。社会でのコミュニケーションの難しさや独特のこだわりといった特性が目立ちやすい傾向があります。

相手の言葉や表情などから考えていることを読み取ることや、自分の考えをうまく伝えることに不得意を感じやすく、学校や職場などさまざまな場面で人とのコミュニケーションや関わりに困難が生じる場合があります。また、特定のことに強い興味・関心を持ち、こだわりの強い行動が見られやすい点も特徴です。

ASDの多くは、幼少期から認められる脳の働き方の違いによって起こるとされています。子どもの頃からASDの傾向が認められる場合もあれば、大人になってから、日常生活や仕事で求められる行動基準が高くなって初めて困難さが明らかになるケースもあります。

ADHD(注意欠如多動症)

「ADHD(注意欠如多動症)」は、不注意や多動性、衝動性という3つの特性により、日常生活に困難をきたしやすい傾向があります。落ち着きがない、集中してものごとに持続的に取り組むことが困難、順序立てて行動することが苦手、といった特徴が多く見られます。

ADHDは、ケアレスミスや忘れ物の頻度が高い「不注意優勢型」と、落ち着きがなく衝動的な言動が見られやすい「多動・衝動優位型」、それら両方の特徴を持つ「混合型」の3つのタイプに大別されます。

LD(学習障害)

「LD(学習障害)」とは、読み書き能力や計算力などの算数機能に関する特異的な発達障害の1つです。LDは知的障害と異なり、全体的な理解力などに遅れはないものの、「読み・書き・算数(計算)」といった特定の課題の学習に困難が見られる状態を指します。

LDには、読字の障害を伴うタイプ、書字表出の障害を伴うタイプ、算数の障害を伴うタイプという3種類があります。

いずれも、単純に「国語の成績が悪い」「数学が苦手」といったものではなく、聴覚的・視覚的短期記憶や、聞いたこと・見たことを処理する能力など、認知能力における凸凹が、結果的に「読み・書き・算数(計算)」の苦手さや不得意として現われていると言われています。

LDに加えて、ADHDやASDを伴う場合もあり、総合的な特性を考慮した配慮や学習支援が求められます。

発達障害の「重さ」、「軽さ」を測る医学的基準はない

まず発達障害の診断には、腫瘍マーカーやγ-GTPのような絶対的な数値基準が存在している訳ではありません。
診断は日常生活や社会生活上の困難・生きづらさがある点を確認することで行われます。
例えば現在診断基準とされるDSM-5でもご本人や周囲の理解を数値化・リスト化しているだけとも言えます。
このため医師は断定を避け「グレーゾーン」や「傾向がある」という表現をすることが多いようです。

そもそも精神科や心療内科の医師にも得意・不得意があります。
「うつ」のアセスメントや治療が得意な医師や子どもの精神領域が得意な医師などがたくさんいる中で発達障害の診断に積極的な精神科医師はまだ少数派のようです。
このため発達障害の診断を自信をもって行える医師が少ないこともあるでしょう。

発達障害の特性の出方は「スペクトラム = 連続体」と言われるように個々人により濃淡が様々です。
同じ人であっても環境(つまりいる組織や置かれる状況)や年齢などにより変化します。
すべての人がグレーという考え方も出来るほどですのではっきりと言わない医師が多いのも頷けます。

※DSM-5 = 「精神疾患の診断・統計マニュアル 第5版」アメリカ精神医学会作成

ショックを和らげるための医師の心遣い

二つ目の理由は、そうでなくとも日常生活で傷ついたり自信をなくしたりしていることの多い発達障害の方々に、しかも診断とともに明確な治療方法を提示できる訳でもないなら、せめて断言を避けることで与えるショックを軽くしよう、という医師の心遣いもあるでしょう。

この心遣いは逆効果になることもあります。
というのも、発達障害の特性を持った人は白黒つけて欲しい人が多いためです。
傾向があると言われるとはっきりとせずにかえって悩みが深まったということもしばしば聞く話です。

はっきり知りたいときは、曖昧な言い方ではなくて直截的な言い方のほうが有難いです、などと医師に伝えてみましょう。

「グレーゾーン/傾向がある」=「困難の程度が軽い」とは限らない

では「グレーゾーン/傾向がある」と言われた当人は、それをどう受け止めたらいいのでしょうか。

まず、発達障害の傾向とともに他の精神障害の診断がはっきりついた方は、それらの二次障害の治療を優先させましょう。
発達障害が原因で二次障害を起こすケースや、背後にある発達障害が大人になるまで未診断で他の様々な精神疾患症状が診断されている、いわゆる「重ね着症候群」である場合もあります。
一定期間の治療を経て効果が出ない場合は、より発達障害に詳しい医師や心理士、発達障害専門の就労支援施設などに相談されることをお勧めします。
なお重ね着症候群とは様々な精神障害の困難が重ね着のように見られる人の場合もその着物をはいでいくと発達障害が根幹にあるケースがあるという状態のことを指します。
発達障害の二次障害

また、「傾向がある」と言われて同時に薬(ストラテラやコンサータ)を勧められたり処方された場合は、実質的に少なくともADHDか、もしくは、ADHDを併発しているという診断が下ったと考えていいでしょう。本来、その症状が確認され、ADHDを保険病名としてつけないとお薬を出されることはないからです。
ADHDのお薬

重要なのは「グレーゾーン/傾向がある」という診断が必ずしも当事者の生きづらさの「軽さ」を意味しないという事実です。
発達障害の特性が見えづらいためにかえって周囲からの理解が得られずご本人の苦しみはむしろ深いケースも意外に多いものです。
ですから「グレーゾーン/傾向がある」程度なら放っておいていいと即断するのは禁物で困難や生きづらさがある場合はなんらかの対策・支援が望まれます。

発達障害グレーゾーンの場合障害者手帳は取得できる?

障害者手帳の発行には医師による確定診断が必要なため、発達障害グレーゾーンの人は取得することができません。

「障害者手帳」とは、障害によって日常生活や仕事における困難や支援を必要とする人に対して発行される手帳です。障害者手帳を取得することで、税金の減免や公共料金の割引などが受けられるというメリットがあります。

障害者手帳の3種類のうち、発達障害の場合は「精神障害者保健福祉手帳」、発達障害と知的障害が見られる場合は「療育手帳」の申請対象となる可能性がありますが、確定診断が出ていないグレーゾーンの場合は取得対象外とされています。

グレーゾーンの人でも相談できる機関

グレーゾーンの人でも、仕事や日常生活における困りごとに関して相談できる機関があります。ここでは、発達障害グレーゾーンの人が相談先として利用できる4つの相談先を紹介します。

発達障害者支援センター

発達障害者支援センターは、発達障害のある方への総合的な支援を目的とした専門的機関です。各都道府県や政令指定都市に設けられており、都道府県知事等が指定する社会福祉法人や特定非営利活動法人などにより運営されています。

発達障害者支援センターでは、発達障害のある人やその家族の日常生活や就労におけるサポートや相談を行っています。診断を受けている人はもちろん、診断を受けていないものの発達障害の可能性がある人に対する支援も提供しています。

センターでは基本的に無料で相談することが可能です。ただし、サービス内容は各自治体によって異なるため、詳細について直接問い合わせてみましょう。

障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターは、障害がある方の雇用の促進および安定を図ることを目的とし、全国に設置されている機関です。発達障害を持つ就業者、あるいは就業を希望している人に対し、日常生活の自己管理に関する支援と、衣食住を安定させるための支援や制度の紹介を行っています。

具体的には、就労支援機関と連携した仕事探しや入社前後のサポート、日常生活のアドバイスなどです。2023年4月時点で全国に337ものセンターが設置されており、立ち寄りやすい施設を見つけやすいでしょう。

ハローワーク

ハローワークは、厚生労働省が運営する職業紹介所です。各都道府県に設置されており、無料で職業紹介や就労支援サービスを行っています。

一般の相談窓口とは別に、発達障害がある方に対する就業サポートのために、障害への専門知識を持つ担当者によるサポートが受けられる「障害者相談窓口」を設置しています。

障害者手帳を持っていない場合でも、自身の特性による困りごとを相談し、求人情報の提供や就職活動のアドバイス、就職後の継続的な支援などを受けることが可能です。

また、個人に合った求人情報の提供あっせんや採用面接への同行、障害のある方を対象とした就職面接会も随時行っています。

就労移行支援事業所

就労移行支援事業所は、障害のある方が一般企業へ就職できるようサポートする福祉サービスです。各自治体からの指定により、全国に約3,300箇所以上設置されています。

事業所では、働き続ける上で重要となる健康管理能力や対応力を身につけることを目的とし、就職前の職業訓練や就職活動の相談やアドバイス、就職後の職場定着支援といったサポートを受けられます。また、スキルアップのための研修やトレーニングも受けられます。

原則として、就労移行支援事業所を利用するためには、18歳以上満65歳未満で、発達障害などの障害がある方で、一般企業で働くことを希望する、といった必要条件をすべて満たしている必要があります。

なお、Kaienは発達障害専門の就労移行支援事業所ですが、「グレーゾーン」や「傾向がある」と言われ、発達障害の診断が付いていない場合でも、働きたいという意思があればご利用いただけます。

グレーゾーンは制度を利用するかしないか 本人に委ねられた状態とも

「グレーゾーン」「傾向がある」と言われた場合は、発達障害と自認して障害者手帳を申請したりお薬を飲んだりしてもよいし、工夫や努力を重ねて今の職場や生活を維持することを考えてもよいし、ご本人に委ねられている状態と考えることも出来ます。
いわゆる普通に生きることも出来なくもないし、福祉制度などを利用して配慮を受けることも検討できるし、どちらの道とも医師が判断しにくい状態かもしれません。
つまり「診断しても良いけれども、あなたにそれが有利になるか不利になるか微妙なラインです」というメッセージだと考えられるわけです。
多くのクリニックや病院では診察時間は一ヶ月に5~10分程度ですので医師だけに頼ろうとせずご家族や発達障害の専門家などに相談ができると良いでしょう。

なお、Kaienは発達障害専門の就労移行支援事業所ですが、必ずしも発達障害(自閉スペクトラム症、ADHD、LD、アスペルガー症候群、学習障害など)の診断名がついていなくても発達障害の特徴があり、働きたいという意思があればご利用いただくことは可能です。
ただし就労移行支援サービスをご利用の際に申請する障害福祉サービス受給者証の手続きで医師の意見書(診断書など)が求められますのでご注意下さい。
1000人の支援実績 発達障害の方向けの職業訓練・就労支援

※Kaienでは、自分の特徴・強みを生かして就職を目指す就労移行支援や、自立に向けた基礎力を上げる自立訓練(生活訓練)、また学生向けのガクプロというセッションを運営しています。それらの中で多数のグレーゾーンの方についても支援し、実績を上げています。今のお悩みへの対応や将来への課題解決を目指される方は、ぜひ支援者の伴走を活用することもご検討ください。

*1発達障害は現在、DSM-5では神経発達症、ICD-11では神経発達症群と言われます
*2学習障害は現在、DSM-5では限局性学習症/Specific Learning Disability、ICD-11では発達性学習症/Developmental Learning Disorderと言われます


監修者コメント

「グレーゾーン」は悩ましい言葉です。発達障害特性があるのに診断しない/できないと言っているわけですから。また、発達障害に限りませんが、精神科診断は検査値によって自動的につけられるものではないので、診察する医師によるバラツキが避けられない面もあります。当事者にとって「診断によって今後の生活が良い方向に変わる」のであれば、最初の診察や検査をしてもらうときに、診断の基準に達してれば率直にそう伝えて欲しい旨を伝えると良いかもしれません。そうすれば医師が当事者にショックを与えないために弱く伝える、ということは無いでしょう。尚、私自身は支援が必要な場合には積極的に診断することが殆どで、「グレーゾーン」という言葉は基本的に使わないようにしています。


監修 : 松澤 大輔 (医師)

2000年千葉大学医学部卒業。2015年より新津田沼メンタルクリニックにて発達特性外来設立。
2018年より発達障害の方へのカウンセリング、地域支援者と医療者をつなぐ役割を担う目的にて株式会社ライデック設立。
2023年より千葉大子どものこころの発達教育研究センター客員教授。
現在主に発達障害の診断と治療、地域連携に力を入れている。
精神保健指定医、日本精神神経学会専門医、医学博士。


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