適応障害でも就職・転職・復職できる？就労移行支援を活用したサポート事例

仕事や職場環境などの影響を受けてストレスが溜まると、心身のバランスを崩して適応障害を発症することがあります。症状が悪化すると生活にも支障をきたし、社会復帰が困難になるケースも少なくありません。

適応障害を抱えながらの就職・転職・復職を考えている人は、就労移行支援の利用がおすすめです。

この記事では適応障害への理解を深め、適応障害でも就活ができるかどうかなどを解説します。また、就労移行支援を活かしたサポート事例についても紹介しているので、ぜひチェックしてくださいね。

適応障害とは

適応障害とは、環境や生活の変化になじむことができず、ストレスによって心身の調子を崩してしまう状態のことです。ストレスを感じる原因は人それぞれですが、長時間労働やハラスメントが起きている職場では、適応障害を引き起こす可能性が高い傾向にあります。

生活に支障が出ているなど、心身に不調を感じている場合には無理をせず、早めに医療機関を受診するようにしましょう。

主な原因と症状

適応障害は、遺伝的な要因と環境によるストレスが組み合わさることで発症すると言われています。ただし、ストレスに強い遺伝子を持った人でも、過度なストレスがかかれば適応障害になる場合もあり、逆にストレスが少ない環境でも、遺伝的にストレスに弱いタイプであれば適応障害となるケースもあるでしょう。

適応障害の主な症状は、抑うつや食欲低下、不眠や自尊心の低下などが挙げられます。また、不安や緊張が高まると、動悸やめまいといった症状が出る場合もあります。これらの症状は、原因となる環境から離れることで改善されるケースが多いです。

適応障害と発達障害の関連性

職場や生活環境を変えても、何度もくり返し適応障害を発症してしまう場合、背景に「発達障害*¹」が隠れているかもしれません。発達障害は、自閉スペクトラム症や注意欠如多動症（ADHD）、学習障害*²（LD）など、脳機能の発達に関する障害です。

不注意やコミュニケーションが苦手といった障害の特性により、職場で孤立してしまうなど強いストレスがかかることで、適応障害やうつ病などの二次障害を引き起こすことも少なくありません。

発達障害は大人になってから気づくケースもありますが、医療機関で適切な治療や福祉制度を活用することで、十分社会復帰が目指せます。

適応障害と診断されたら

適応障害と診断された場合は、まずストレスの要因となる環境から離れて休むことが大切です。仕事によるストレスが原因の場合は、働き続けてしまうと症状が悪化したり長引いてしまったりする恐れがあるため、仕事から距離を置くことをおすすめします。

症状を我慢しながら仕事を続けてしまうと、集中力の低下によりさらにミスが増えるかもしれません。また、イライラが抑えられなくなって人間関係でトラブルを起こしてしまう可能性もあります。これらがさらなるストレスとなって、適応障害の症状が深刻化する人もいるため、まずは休養を心がけましょう。

適応障害でも就職・転職・復職はできる？

適応障害であると分かった場合、仕事から離れて十分な休養を取ることが先決です。仕事を続けたいと思う人もいると思いますが、適応障害を引き起こす主な原因は、環境に起因するストレスです。無理をすればするほど症状が長引き、仕事の効率が悪くなるだけでなく、症状が悪化して働けなくなる可能性もあります。

適応障害と診断されたら早めに医師や専門家、家族などの協力を受けながら、リラックスした日常を過ごすことが大切です。仕事と向き合うのは症状が落ち着いてからにしましょう。

就職や転職、復職には、障害がある人を対象とした専門の就労サポートサービスがあります。無理をせず、できるところからそういったサービスを活用し、社会復帰を目指しましょう。

就労移行支援とは

就労移行支援とは、障害がある人を対象とした職業訓練や就職活動支援、さらには職場定着支援が受けられる国の福祉サービスです。事業所に通って職業訓練を受けながら、講座の受講や就職活動を行い、一般就労を目指します。

就労移行支援は、健康管理やソーシャルスキルを身につけられるだけでなく、自身の特性と上手く付き合う方法や対策も学べます。また、障害に理解のある専門のスタッフに、個々に合わせた専用の就労プランを立ててもらえる点も、就活に有利です。

就労移行支援事業所は全国各地に所在しているので、通いやすさやサポート内容を吟味して、自分に合うところがあれば通所を検討してみましょう。

就労移行支援の対象者

就労移行支援の利用は、65歳未満の障害のある人すべてが対象です。「障害福祉サービス受給者証」を取得すれば、どなたでも支援を受けながら一般就労を目指せます。

Kaienでは、サービス利用前に無料で説明会や個別相談、体験利用を実施しています。未診断の人や、障害のグレーゾーンの人、ご家族の方も参加可能です。まずは就労移行支援事業所がどんなところか、どういったサポートをしてくれるのかを知るためにも、ぜひ体験利用等をお気軽にご活用ください。

就労移行支援のサポート内容

Kaienでは、さまざまな分野の専門的な知識と経験があるスタッフによる、就労移行支援サービスを受けることができます。過去10年の就職者数は約2,000人に上り、1事業所あたりの年間就職者数は15名を超えています。また、就職率は86%と高く、反対に1年後の離職率は9%と高水準の就職実績を残しています。

ここでは、Kaienの就労移行支援サービスの特徴や内容、他事業所にはない強みについて紹介します。

職業訓練

Kaienでは、豊富なカリキュラムと100職種以上の実践的な職業訓練を受けることができます。オフィス事務や、障害者雇用で多い手先や身体をつかった軽作業、さらにはクリエイティブな職業に就くための専門的なスキルを磨くことも可能です。

また、職場復帰のためにリワークを勧める場合もあります。

リワークとは、適応障害などの精神疾患によって休職している人を対象に、リハビリを行うプログラムです。こちらはKaienではなく、地域障害者職業センターや医療機関などで実施しています。決まった時間に施設に行って通勤のシミュレーションを行ったり、仕事と同じオフィスワークに取り組んだりして、復職後の生活に心身を慣らすのが目的です。

復職するのが不安な人は、主治医にリワークの活用を相談するとよいでしょう。Kaienでも担当カウンセラーが、随時アドバイスやサポートを行います。

各種講座の受講

Kaienでは就労に関する苦手や困りごとの対策として、スキルアップや自己理解など、さまざまな講座を設けています。電話対応やメールの送り方、業務の優先順位づけ、メモの取り方に至るまでのビジネススキルを学ぶことができるほか、就活のための自己PRの書き方から身だしなみのマナー、ハローワークでの求人の探し方など、さまざまな情報を得ることができます。

また、スキルアップや職業選択の幅を広げるために、希望者はITパスポートや情報セキュリティなどの資格取得に向けたパソコンの基礎スキルも習得可能です。

他にも、将来の不安を軽減し、明るい未来を迎えるためのディスカッションプログラムも用意しています。キャリア・プランニング講座を通して、自分の職業人生をデザインすることで、キャリアアップや仕事への自信にもつながるでしょう。

こうしたスキルアップ講座が毎日50講座以上実施されている点も、Kaienならではの特色です。

求人紹介

Kaienの就活支援は、適応障害などの障害に理解のある企業と提携し、独自求人を含む200求人以上を紹介できる体制が整っています。職種や働き方も豊富で、未経験可のプログラマーや簡単なデータ入力、在宅勤務OKなど、さまざまな求人から自分に合うものが選べます。

就職活動は担当カウンセラーが二人三脚でサポートしてくれるので安心です。障害の特性や、自分の長所と短所を理解し、適職を見つけるアシストをしてくれます。

定着支援

Kaienでは就労後のサポートが手厚いのも特徴です。身体の不調や仕事の悩み相談、職場訪問、勤務先との調整を通して、就職後の生活上の問題や業務での困りごとに対するサポートが受けられます。こうした充実の定着支援により、Kaienを通じての仕事の定着率は95%と全国トップレベルです。

また、リハビリ出勤が可能な職場であれば、リハビリ出勤を勧めるケースもあります。リハビリ出勤は、本格的な職場復帰をする前のお試し出勤制度です。具体的には「自宅と職場近くを往復する」「出勤してデスクで一定時間を過ごす」「まずは午前中だけ働く」など、徐々に職場で過ごす時間を延ばして心身を仕事に慣らしていく方法があります。

こうした制度や支援を活用し、無理なく働き続けられる環境を整えましょう。

就労移行支援で無理のない就職・転職活動を

適応障害と診断されたとしても、今は障害のある人を対象とした就労移行支援というサポートサービスがあります。症状が重い場合は心と体を休めることを優先し、十分な休養がとれて働く意欲が出てきたら、Kaienなどの充実した就労移行支援サ―ビスを活用して、無理のない範囲から就職・転職活動に臨みましょう。

＊1発達障害は現在、DSM-5では神経発達症、ICD-11では神経発達症群と言われます
＊2学習障害は現在、DSM-5では限局性学習症/Specific Learning Disability、ICD-11では発達性学習症/Developmental Learning Disorderと言われます

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監修者コメント

適応障害は多くの場合、明確なストレスによって発症する諸症状(うつや不安など)が問題になり、再診の診断基準(DSM-5TR)では「適応反応症」とも呼ばれるようになりました。ストレスが明確なだけに、治療も、ストレスからどう離れるかといった環境調整面や、ストレスへの良い対処法を見つけていくことが必要になります。ストレス因が無ければしっかりと能力を発揮できるのであれば、状況によって転職も大きな選択肢となるわけです。もちろん、ストレスから離れても一定の休養が回復には必要なことは多いので、しっかりと回復を目指す必要もあります。もし、発達特性が関係していそうなら、それも休養中にはっきりできるといいかもしれませんね。私の経験ですが、何度か適応障害を繰り返す場合には、特性面も関係していることがあります。特性面への対処をし始めることで、これまでより良い形での就労が可能になる面もありますので、主治医とも相談してみてください。

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