適応障害でも就職・転職・復職できる？就労移行支援を活用したサポート事例

仕事や職場環境などの影響を受けてストレスが溜まると、心身のバランスを崩して適応障害を発症することがあります。症状が悪化すると生活にも支障をきたし、社会復帰が困難になるケースも少なくありません。

適応障害を抱えながらの就職・転職・復職を考えている人は、就労移行支援の利用がおすすめです。

この記事では、適応障害の概要や適応障害がある人が転職活動を行う際のポイント、仕事探しに役立つ就労移行支援などを解説します。自分の体調や状況に合わせて無理なく働ける仕事を見つけるために、ぜひお役立てください。

適応障害とは

適応障害とは、環境や生活の変化になじむことができず、ストレスによって心身の調子を崩してしまう状態のことです。ストレスを感じる原因は人それぞれですが、長時間労働やハラスメントが起きている職場では、適応障害を引き起こす可能性が高い傾向にあります。

生活に支障が出ているなど、心身に不調を感じている場合には無理をせず、早めに医療機関を受診するようにしましょう。

主な原因と症状

適応障害は、遺伝的な要因と環境によるストレスが組み合わさることで発症すると言われています。ただし、ストレスに強い遺伝子を持った人でも、過度なストレスがかかれば適応障害になる場合もあり、逆にストレスが少ない環境でも、遺伝的にストレスに弱いタイプであれば適応障害となるケースもあるでしょう。

適応障害の主な症状は、抑うつや食欲低下、不眠や自尊心の低下などが挙げられます。また、不安や緊張が高まると、動悸やめまいといった症状が出る場合もあります。これらの症状は、原因となる環境から離れることで改善されるケースが多いです。

適応障害と発達障害の関連性

職場や生活環境を変えても、何度もくり返し適応障害を発症してしまう場合、背景に「発達障害*¹」が隠れているかもしれません。発達障害は、自閉スペクトラム症や注意欠如多動症（ADHD）、学習障害*²（LD）など、脳機能の発達に関する障害です。

不注意やコミュニケーションが苦手といった障害の特性により、職場で孤立してしまうなど強いストレスがかかることで、適応障害やうつ病などの二次障害を引き起こすことも少なくありません。

発達障害は大人になってから気づくケースもありますが、医療機関で適切な治療や福祉制度を活用することで、十分社会復帰が目指せます。

適応障害と診断されたら

適応障害と診断された場合は、まずストレスの要因となる環境から離れて休むことが大切です。仕事によるストレスが原因の場合は、働き続けてしまうと症状が悪化したり長引いてしまったりする恐れがあるため、仕事から距離を置くことをおすすめします。

症状を我慢しながら仕事を続けてしまうと、集中力の低下によりさらにミスが増えるかもしれません。また、イライラが抑えられなくなって人間関係でトラブルを起こしてしまう可能性もあります。これらがさらなるストレスとなって、適応障害の症状が深刻化する人もいるため、まずは休養を心がけましょう。

適応障害でも就職・転職・復職はできる？

適応障害であると分かった場合、仕事から離れて十分な休養を取ることが先決です。仕事を続けたいと思う人もいると思いますが、適応障害を引き起こす主な原因は、環境に起因するストレスです。無理をすればするほど症状が長引き、仕事の効率が悪くなるだけでなく、症状が悪化して働けなくなる可能性もあります。

適応障害と診断されたら早めに医師や専門家、家族などの協力を受けながら、リラックスした日常を過ごすことが大切です。仕事と向き合うのは症状が落ち着いてからにしましょう。

就職や転職、復職には、障害がある人を対象とした専門の就労サポートサービスがあります。無理をせず、できるところからそういったサービスを活用し、社会復帰を目指しましょう。

適応障害がある方が転職活動を行う際のポイント

適応障害のある人が転職活動を行うにあたって、まずは働ける状態にあるか、主治医に相談することが大切です。また、自分にあった仕事内容や勤務時の負担が少ない職場を探す必要があります。ここでは、適応障害がある人の転職活動のポイントについて詳しく解説します。

転職について主治医と相談する

まずは自分が転職できる状態にあるか、かかりつけの医に相談する必要があります。働き過ぎなどが理由で適応障害を発症した場合、心身が十分に回復していない状態で転職活動を行うと、かえって症状が悪化してしまう可能性があります。

また、なかなか内定がもらえず、転職活動が長引いてしまい、別の症状を引き起こすことも考えられます。転職先が決まった後も、新しい職場では覚えることが多く、人間関係の負担もかかるでしょう。

「職歴にブランクがあると不利になるのでは」と不安になるかもしれませんが、自分の体調に合わせて転職活動を進めることも大切です。主治医の意見を踏まえて、転職をするタイミングを決めましょう。

自分の特性や向いている働き方を探る

無理なく継続的に働ける仕事を探す上で、自分に合った仕事や向いている働き方を考えることは重要です。就職活動などで行う適性探しと似ていますが、適応障害がある場合はストレスとなるものを避けつつ、自分のキャリアを考える必要があります。

何に対してストレスを感じやすいか、どのような状況でストレスが大きくなるか、といった項目を洗い出し、自分なりのストレス対処法を身につけることが大切です。

また、自分が本当にやりたいことや持っている価値観、得意・不得意などを洗い出し、キャリア分析を行うことで適職が見えてきます。安定して働き続ける転職先の方向性を再認識すると、転職先の条件が明確になるでしょう。

無理なく通勤できる職場を選ぶ

適応障害がある場合、新しい環境に慣れることに苦手を感じやすく、通勤が負担になることが考えられます。通勤時間が長い、電車やパスの乗り換えが多いなど、移動の負担が大きいと、仕事に影響が出る可能性があります。

新しい職場環境を選ぶ際には、無理なく通勤できるかどうかを確認しておきましょう。また、異動や出張の多い職種も、環境の変化によるストレスがかかりやすいため避けた方が無難です。

体調が良くなった後も、環境次第では適応障害が再発する可能性が高くなるため、勤務形態は事前によく調べることをおすすめします。

転職先のメンタルヘルスに関する取り組みを確認する

転職先を選ぶ上で、企業としてのメンタルヘルスの取り組みや適応障害への理解、配慮についても調べておくと安心です。管理職や人事部署がメンタルヘルスに理解のある職場であれば、入社後に適切なケアや支援を受けやすく、適応障害の再発を避けて働けるでしょう。

2014年の労働安全衛生法の改正と、2015年のストレスチェック制度の整備を経て、多くの企業がメンタルヘルスに関する取り組みを導入しています。

ストレスチェック制度は、労働者のストレス検査を通して、本人がストレス状況を自覚することを促すための仕組みです。また、労働者のメンタル不調を未然に防ぎ、検査結果から職場環境の改善を導くという目的もあります。

法律や制度の整備に伴い、メンタルヘルスに関する社内研修や産業医との面談実施、また適応障害など精神疾患のある人への配慮を行う企業が増えています。企業のホームページに記載されているメンタルヘルスに対する取り組みをチェックしてみましょう。

転職活動で適応障害のことは話したほうがよい？

転職活動では、適応障害について聞かれない限り伝える義務はなく、自ら説明するかどうかは本人の判断に委ねられます。ただし、病歴や持病がある場合に、告知しないまま転職活動を行うと、入社後に必要な配慮を受けられない可能性があります。

また、面接の際などに「病歴」について聞かれた際に「ない」と嘘を付くと、入社後の信頼関係にも影響するため避けた方が無難です。職種や企業によっては、不正直な申告であるとの理由で内定取り消しや解雇につながるリスクもあります。

現在は業務可能な状態に回復していることや、再発防止に努めていること、主治医から問題ないと診断が出ていること、などを説明することで、好印象を残せます。同時に、職場での合理的配慮も求められます。

言いにくいと感じる場合は、「選考に関わる方と、上長となる方だけにお伝えしたいのですが」というように共有範囲を限定しても良いでしょう。長く働ける職場を見つけるために、病歴の公表について柔軟に対応できるよう準備することも大切です。

すぐに転職するのが難しい場合は就労移行支援の利用もおすすめ

主治医から転職の許可が出ていないなど、今すぐに転職することが難しい場合は、就労移行支援を利用することもおすすめです。

就労移行支援とは、障害がある人を対象とした職業訓練や就職活動支援、さらには職場定着支援が受けられる国の福祉サービスです。事業所に通って職業訓練を受けながら、講座の受講や就職活動を行い、一般就労を目指します。

就労移行支援は、健康管理やソーシャルスキルを身につけられるだけでなく、自身の特性と上手く付き合う方法や対策も学べます。また、障害に理解のある専門のスタッフに、個々に合わせた専用の就労プランを立ててもらえる点も、就活に有利です。

就労移行支援事業所は全国各地に所在しているので、通いやすさやサポート内容を吟味して、自分に合うところがあれば通所を検討してみましょう。

就労移行支援の対象者

就労移行支援の利用は、65歳未満の障害のある人すべてが対象です。「障害福祉サービス受給者証」を取得すれば、どなたでも支援を受けながら一般就労を目指せます。

Kaienでは、サービス利用前に無料で説明会や個別相談、体験利用を実施しています。未診断の人や、障害のグレーゾーンの人、ご家族の方も参加可能です。まずは就労移行支援事業所がどんなところか、どういったサポートをしてくれるのかを知るためにも、ぜひ体験利用等をお気軽にご活用ください。

就労移行支援のサポート内容

Kaienでは、さまざまな分野の専門的な知識と経験があるスタッフによる、就労移行支援サービスを受けることができます。過去10年の就職者数は約2,000人に上り、1事業所あたりの年間就職者数は15名を超えています。また、就職率は86%と高く、反対に1年後の離職率は9%と高水準の就職実績を残しています。

ここでは、Kaienの就労移行支援サービスの特徴や内容、他事業所にはない強みについて紹介します。

職業訓練

Kaienでは、豊富なカリキュラムと100職種以上の実践的な職業訓練を受けることができます。オフィス事務や、障害者雇用で多い手先や身体をつかった軽作業、さらにはクリエイティブな職業に就くための専門的なスキルを磨くことも可能です。

また、職場復帰のためにリワークを勧める場合もあります。

リワークとは、適応障害などの精神疾患によって休職している人を対象に、リハビリを行うプログラムです。こちらはKaienではなく、地域障害者職業センターや医療機関などで実施しています。決まった時間に施設に行って通勤のシミュレーションを行ったり、仕事と同じオフィスワークに取り組んだりして、復職後の生活に心身を慣らすのが目的です。

復職するのが不安な人は、主治医にリワークの活用を相談するとよいでしょう。Kaienでも担当カウンセラーが、随時アドバイスやサポートを行います。

各種講座の受講

Kaienでは就労に関する苦手や困りごとの対策として、スキルアップや自己理解など、さまざまな講座を設けています。電話対応やメールの送り方、業務の優先順位づけ、メモの取り方に至るまでのビジネススキルを学ぶことができるほか、就活のための自己PRの書き方から身だしなみのマナー、ハローワークでの求人の探し方など、さまざまな情報を得ることができます。

また、スキルアップや職業選択の幅を広げるために、希望者はITパスポートや情報セキュリティなどの資格取得に向けたパソコンの基礎スキルも習得可能です。

他にも、将来の不安を軽減し、明るい未来を迎えるためのディスカッションプログラムも用意しています。キャリア・プランニング講座を通して、自分の職業人生をデザインすることで、キャリアアップや仕事への自信にもつながるでしょう。

こうしたスキルアップ講座が毎日50講座以上実施されている点も、Kaienならではの特色です。

求人紹介

Kaienの就活支援は、適応障害などの障害に理解のある企業と提携し、独自求人を含む200求人以上を紹介できる体制が整っています。職種や働き方も豊富で、未経験可のプログラマーや簡単なデータ入力、在宅勤務OKなど、さまざまな求人から自分に合うものが選べます。

就職活動は担当カウンセラーが二人三脚でサポートしてくれるので安心です。障害の特性や、自分の長所と短所を理解し、適職を見つけるアシストをしてくれます。

定着支援

Kaienでは就労後のサポートが手厚いのも特徴です。身体の不調や仕事の悩み相談、職場訪問、勤務先との調整を通して、就職後の生活上の問題や業務での困りごとに対するサポートが受けられます。こうした充実の定着支援により、Kaienを通じての仕事の定着率は95%と全国トップレベルです。

また、リハビリ出勤が可能な職場であれば、リハビリ出勤を勧めるケースもあります。リハビリ出勤は、本格的な職場復帰をする前のお試し出勤制度です。具体的には「自宅と職場近くを往復する」「出勤してデスクで一定時間を過ごす」「まずは午前中だけ働く」など、徐々に職場で過ごす時間を延ばして心身を仕事に慣らしていく方法があります。

こうした制度や支援を活用し、無理なく働き続けられる環境を整えましょう。