発達障害とニューロダイバーシティ

発達障害*と診断されて、自分は、我が子は、障害者なのかとショックを受けたという人。少なくないと思います。

しかし今、一人一人の顔や身体が微妙にすべて異なるように、一人一人の脳も異なっているという前提から、発達障害を障害を越えて脳の多様性を理解し、社会に包摂しようという考えが広まっています。

ニューロダイバーシティ（Neurodiversity）＝多様な脳

Neurodiversityは、Neuro（脳・神経）とDiversity（多様性）を合わせた造語です。日本語では「多様な脳」や「脳の多様性」と訳されます。この言葉は1998年にオーストラリアの社会学者Judy Singer氏が提唱し始めたといわれます（諸説あり）。

ニューロダイバーシティは、自然界に様々な動植物が存在する自然界を表すバイオダイバーシティ・Biodiversity（生物多様性）を、人の世界に当てはめた単語です。

障害分野を中心として、特に自閉スペクトラム症の人の権利擁護の流れで、ニューロダイバーシティという言葉は世界的に広まりつつあります。

より現実を説明しやすい言葉

元々、まったく同じ認知をする人はいないので、発達障害は個性や特性だと思っていた人には、さして新しい概念ではないでしょう。ただしニューロダイバーシティという一つの名前がついたことで、我が意を得たり、と思う方も多くいらっしゃると思います。実際、これまでもKaienでは発達障害をことさら障害扱いせず、環境によって苦労を感じることもあれば生き生きとすることもある存在だと定義していたので、この言葉で何かが急に変わることは無いでしょう。

しかし、ニューロダイバーシティは、既存の障害概念では説明がつきづらい発達障害の概念を、より進歩的に説明するときに便利です。

例えば、自閉スペクトラム症は「脳機能の障害」としばしば定義されます。しかし、発達障害の特性は治す対象ではなく、その人の特色として受け止めるという考えは、ニューロダイバーシティ、つまり脳は一人一人違うものだと捉えると、自ずと導き出されやすくなります。教室や職場で、普通に合わせることを強制される場面で、ニューロダイバーシティの説明をするのは周囲の理解促進に一役買うかもしれません。

また健常者と障害者のような明確な区分をしづらいのが発達障害です。「健常者」と言われる人でも発達障害の傾向があると感じる人がいたり、発達障害でも一人一人の特徴が違ったり、現実には白黒はっきりしません。発達障害の診断の有無という色眼鏡で見ず、ひとりひとりの脳が多様であるという概念で見たほうが、より現実に近いでしょう。たとえば一般枠で働く人でも自分に発達障害的なものを認める人は多く、ニューロダイバーシティという概念があると周囲に説明しやすくなるかもしれません。

グレーゾーンとは違う概念

ちなみに発達障害のグレーゾーンという概念は頻繁に使われますが、ニューロダイバーシティはグレーゾーンとは異なった概念です。

グレーゾーンはそもそも「黒」＝発達障害　でもなく、「白」＝健常者　でもない、という中間の状態を指す言葉です。つまりグレーゾーンという言葉を使う時点で障害の有無という前提を含んでしまいます。

ニューロダイバーシティは「普通・障害」・「良し悪し」・「優劣」という考えから離れ、一人一人の違いを対等にニュートラルに捉えるところが特徴です。

大人の発達障害「グレーゾーン」や「傾向がある」の真意

また、似たような考え方で、Neurotypical（定型発達）とNeurodivergent（非定型発達）という分け方もありますが、これも「障害」を使っていないだけで、やはり普通か普通ではないかという前提に立った定義であることに変わりなく、ニューロダイバーシティとは違う捉え方だと言えます。

今後の発展は？

残念ながらニューロダイバーシティは行政が用いる法律用語ではありません。このため医療や福祉などにおいては、身体障害・知的障害・精神障害・発達障害という区分で脳の多様性は引き続き定義され続けてしまうでしょう。

しかし、AIが活用されはじめ、一人一人の学び方・速度は多様で、その人にあった難易度・順序・速度で課題を出していくと学びが定着しやすいことが実証され始めています。例えば、教科書や問題集の1ページ目か解き始めるのではなく、それぞれの理解に応じて速度や問題の順も一人一人によって変えていくことが一般的になってきています。ニューロダイバーシティ的な発想は、学習という分野だけではなく、様々な分野で活用されていくでしょう。

実際、ハーバード・ビジネススクールが発行するハーバード・ビジネス・レビューでは、2017年の記事でニューロダイバーシティを競争力として雇用していくことを推奨する論文が掲載されています。あるいは当社も筑波大学と共同で「発達障害の特性に関連する対処法を多様な脳特性に対応して自動提案する情報配信サービスの可能性検証」を2020年から始めました。

今後、学術分野や雇用分野などでニューロダイバーシティはいち早く市民権を獲得していく概念・言葉になるかもしれません。