適応障害で就労移行支援を利用できる？支援内容やサポート事例を解説

仕事や人間関係などの環境変化によるストレスが続くと、心身のバランスを崩して適応障害を発症する場合があります。休職や離職に至り、復職や就職に不安を感じる方もいるでしょう。

適応障害による休職・離職から無理なく社会復帰を目指すには、就労移行支援の利用がおすすめです。この記事では、適応障害の基礎知識や、就労移行支援で受けられるサポート内容、実際のサポート事例などを解説します。

適応障害とは

適応障害とは、環境や生活の変化になじむことができず、ストレスによって心身の調子を崩してしまう状態のことです。ストレスを感じる原因は人それぞれですが、長時間労働やハラスメントが起きている職場では、適応障害を引き起こす可能性が高い傾向にあります。

生活に支障が出ているなど、心身に不調を感じている場合には無理をせず、早めに医療機関を受診するようにしましょう。

主な原因と症状

適応障害は、遺伝的な要因と環境によるストレスが組み合わさることで発症すると言われています。ただし、ストレスに強い遺伝子を持った人でも、過度なストレスがかかれば適応障害になる場合もあり、逆にストレスが少ない環境でも、遺伝的にストレスに弱いタイプであれば適応障害となるケースもあるでしょう。

適応障害の主な症状は、抑うつや食欲低下、不眠や自尊心の低下などが挙げられます。また、不安や緊張が高まると、動悸やめまいといった症状が出る場合もあります。これらの症状は、原因となる環境から離れることで改善されるケースが多いです。

適応障害と発達障害の関連性

職場や生活環境を変えても、何度もくり返し適応障害を発症してしまう場合、背景に「発達障害*¹」が隠れているかもしれません。発達障害は、自閉スペクトラム症や注意欠如多動症（ADHD）、学習障害*²（LD）など、脳機能の発達に関する障害です。

不注意やコミュニケーションが苦手といった障害の特性により、職場で孤立してしまうなど強いストレスがかかることで、適応障害やうつ病などの二次障害を引き起こすことも少なくありません。

発達障害は大人になってから気づくケースもありますが、医療機関で適切な治療や福祉制度を活用することで、十分社会復帰が目指せます。

適応障害と診断されたら？仕事はできる？

適応障害と診断された場合は、まずはストレスの原因となっている環境から離れ、十分な休養を取りましょう。

適応障害を引き起こす主な原因は、環境に起因するストレスです。無理をして働き続けると、集中力の低下やミス、人間関係のトラブルなどを招き、症状がさらに悪化する恐れがあります。

適切な治療を受けて病状が回復してきたら、主治医と相談した上で仕事への復帰を検討するのもよいでしょう。復職・就職に不安がある場合は、就労移行支援などのサポートも活用できます。体調に合わせたペースで、無理のない範囲から社会復帰を目指しましょう。

適応障害でも就職・転職・復職はできる？

適応障害であると分かった場合、仕事から離れて十分な休養を取ることが先決です。仕事を続けたいと思う人もいると思いますが、適応障害を引き起こす主な原因は、環境に起因するストレスです。無理をすればするほど症状が長引き、仕事の効率が悪くなるだけでなく、症状が悪化して働けなくなる可能性もあります。

適応障害と診断されたら早めに医師や専門家、家族などの協力を受けながら、リラックスした日常を過ごすことが大切です。仕事と向き合うのは症状が落ち着いてからにしましょう。

就職や転職、復職には、障害がある人を対象とした専門の就労サポートサービスがあります。無理をせず、できるところからそういったサービスを活用し、社会復帰を目指しましょう。

適応障害がある方が転職活動を行う際のポイント

適応障害のある人が転職活動を行うにあたって、まずは働ける状態にあるか、主治医に相談することが大切です。また、自分にあった仕事内容や勤務時の負担が少ない職場を探す必要があります。ここでは、適応障害がある人の転職活動のポイントについて詳しく解説します。

転職について主治医と相談する

まずは自分が転職できる状態にあるか、かかりつけの医に相談する必要があります。働き過ぎなどが理由で適応障害を発症した場合、心身が十分に回復していない状態で転職活動を行うと、かえって症状が悪化してしまう可能性があります。

また、なかなか内定がもらえず、転職活動が長引いてしまい、別の症状を引き起こすことも考えられます。転職先が決まった後も、新しい職場では覚えることが多く、人間関係の負担もかかるでしょう。

「職歴にブランクがあると不利になるのでは」と不安になるかもしれませんが、自分の体調に合わせて転職活動を進めることも大切です。主治医の意見を踏まえて、転職をするタイミングを決めましょう。

自分の特性や向いている働き方を探る

無理なく継続的に働ける仕事を探すには、自分に合った仕事や向いている働き方を考えるのが重要です。

就職活動などで行う適性探しと似ていますが、適応障害がある場合はストレスを感じる要素をできるだけ避けつつキャリアを考える必要があります。何に対してストレスを感じやすいか、どのような状況でストレスが大きくなるかといった項目を洗い出し、自分なりのストレス対処法を身につけましょう。

また、本当にやりたいことや持っている価値観、得意・不得意などを洗い出すキャリア分析も重要です。安定して働き続ける転職先の方向性を再認識すると、転職先の条件が明確になるでしょう。

障害者手帳を持っている場合は、一般雇用だけでなく障害者雇用を検討する選択肢もあります。勤務時間や業務内容への配慮が受けられ、体調に合わせた働き方を選びやすくなるでしょう。

無理なく通勤できる職場を選ぶ

適応障害がある場合、新しい環境に慣れることに苦手を感じやすく、通勤が負担になることが考えられます。通勤時間が長い、電車やパスの乗り換えが多いなど、移動の負担が大きいと、仕事に影響が出る可能性があります。

新しい職場環境を選ぶ際には、無理なく通勤できるかどうかを確認しておきましょう。また、異動や出張の多い職種も、環境の変化によるストレスがかかりやすいため避けた方が無難です。

体調が良くなった後も、環境次第では適応障害が再発する可能性が高くなるため、勤務形態は事前によく調べることをおすすめします。

転職先のメンタルヘルスに関する取り組みを確認する

転職先を選ぶ上で、企業としてのメンタルヘルスの取り組みや適応障害への理解、配慮についても調べておくと安心です。管理職や人事部署がメンタルヘルスに理解のある職場であれば、入社後に適切なケアや支援を受けやすく、適応障害の再発を避けて働けるでしょう。

2014年の労働安全衛生法の改正と、2015年のストレスチェック制度の整備を経て、多くの企業がメンタルヘルスに関する取り組みを導入しています。

ストレスチェック制度は、労働者のストレス検査を通して、本人がストレス状況を自覚することを促すための仕組みです。また、労働者のメンタル不調を未然に防ぎ、検査結果から職場環境の改善を導くという目的もあります。

法律や制度の整備に伴い、メンタルヘルスに関する社内研修や産業医との面談実施、また適応障害など精神疾患のある人への配慮を行う企業が増えています。企業のホームページに記載されているメンタルヘルスに対する取り組みをチェックしてみましょう。

転職活動で適応障害のことは話したほうがよい？

転職活動では、適応障害について聞かれない限り伝える義務はなく、自ら説明するかどうかは本人の判断に委ねられます。ただし、病歴や持病がある場合に、告知しないまま転職活動を行うと、入社後に必要な配慮を受けられない可能性があります。

また、面接の際などに「病歴」について聞かれた際に「ない」と嘘を付くと、入社後の信頼関係にも影響するため避けた方が無難です。職種や企業によっては、不正直な申告であるとの理由で内定取り消しや解雇につながるリスクもあります。

現在は業務可能な状態に回復していることや、再発防止に努めていること、主治医から問題ないと診断が出ていること、などを説明することで、好印象を残せます。同時に、職場での合理的配慮も求められます。

言いにくいと感じる場合は、「選考に関わる方と、上長となる方だけにお伝えしたいのですが」というように共有範囲を限定しても良いでしょう。長く働ける職場を見つけるために、病歴の公表について柔軟に対応できるよう準備することも大切です。

適応障害で就職・転職に悩む方は就労移行支援の利用がおすすめ

主治医から転職の許可が出ていないなど、今すぐに転職することが難しい場合は、就労移行支援を利用することもおすすめです。

就労移行支援とは、障害がある人を対象とした職業訓練や就職活動支援、さらには職場定着支援が受けられる国の福祉サービスです。事業所に通って職業訓練を受けながら、講座の受講や就職活動を行い、一般就労を目指します。

就労移行支援は、健康管理やソーシャルスキルを身につけられるだけでなく、自身の特性と上手く付き合う方法や対策も学べます。また、障害に理解のある専門のスタッフに、個々に合わせた専用の就労プランを立ててもらえる点も、就活に有利です。

就労移行支援事業所は全国各地に所在しているので、通いやすさやサポート内容を吟味して、自分に合うところがあれば通所を検討してみましょう。

就労移行支援の対象者

就労移行支援の対象者は、65歳未満で何らかの障害がある人すべてです。障害福祉サービスを受ける際に必要となる「障害福祉サービス受給者証」を取得すれば、どなたでも支援を受けて就労を目指せます。

Kaienでは、サービス利用前に無料で説明会や個別相談、体験利用を実施しています。未診断の方や発達障害グレーゾーンの方、ご家族の方も参加可能です。まずは就労移行支援がどのようなサポートを行うのか知るためにも、ぜひお気軽にお越しください。

就労移行支援の利用を検討するにあたって、障害福祉サービス受給者証で受けられるサービスの種類や取得の流れが気になる方は、以下の記事もご覧ください。

障害福祉サービス受給者証とは?障害者手帳との違いや取得の流れを紹介

就労移行支援のサポート内容

就労移行支援のサポート内容は、就職を目指す方に向けた職業訓練・講座、就職活動支援、定着支援など、幅広いのが特徴です。

Kaienでは豊富なカリキュラムを実践的な環境で提供しており、スタッフとの定期面談で相談しながら一人ひとりのペースで進められます。

職業訓練・講座	パソコンスキルや軽作業、ビジネスマナーなど、さまざまな訓練・講座を受けられます。Kaienでは、プログラミングやデザインなどのIT・クリエイティブスキルを含めた100職種以上の訓練を提供しており、資格取得のサポートも可能です。
就職活動支援	就職活動のための自己分析や、応募書類の作成を行います。模擬面接などの面接対策も可能です。Kaienでは、キャリアカウンセラーが伴走して、応募や実習から就職まで一貫してサポートします。
定着支援	就職後の再離職を予防するため、就職後も定期的な面談や職場訪問を行います。体調や人間関係の悩みを相談でき、働きやすい環境実現のために調整を行うため、安定就労につながります。

Kaienの就労移行支援についてさらに詳しく知りたい方は、以下のページもご覧ください。

就労移行支援 – 株式会社Kaien

適応障害で就労移行支援を利用して転職・就職をしたサポート事例

適応障害で離職した人が、どのように再就職を目指したのか気になる場合も多いでしょう。ここからは、適応障害を抱えながらKaienの就労移行支援を活用し、新たなキャリアを築いた方々の事例を紹介します。

【体験談】Kaienのサポートで資格を取得し新しい道へ

長年事務職として働いていたものの、環境の変化から体調を崩し「うつ病と適応障害」と診断されました。休職を経て復職を試みましたが、以前と同じように働くのは難しく、退職に至りました。

退職後に就労移行支援の利用を考え、そこで出会ったのがKaienでした。当初は「自分に合う仕事なんてないのでは」と思いながらの参加でしたが、スタッフが私の経験や得意なことを整理しながら、無理のないペースで次のステップを考えてくれました。

その中で提案を受けたのが、簿記の資格取得です。本当にできるか不安はありましたが、Kaienは「失敗してもいい」というスタンスだったため、勉強を始める決心がつきました。

簿記を勉強してみると思いのほか楽しく、自分に向いていると気づきました。ほかの利用者とも励まし合いながら少しずつ気持ちが前向きになっていき、簿記の資格を活かして経理職として就職できました。

体験談の全文はこちら

簿記の資格が開いた新しい道

【体験談】Kaienで自分の強みを理解し同じ業界へ再就職

大学卒業後、IT企業にプログラマーとして就職しました。最初のうちは充実していましたが、納期に追われたり上司から厳しい指摘を受けたりしているうちに心が疲弊し、体調も崩してしまいました。

医療機関にかかったところ診断は適応障害で、休職を勧められたものの元の職場には戻れず、退職に至りました。退職後は働くこと自体が怖くなり、もう社会復帰できないのではないかと絶望していました。

そんなとき、家族の勧めで知ったのがKaienの就労移行支援です。最初は不安ばかりでしたが、生活リズムを整える、適性を見極めるなど、少しずつプログラムを進めるうちに「自分にもできることがある」と思えるようになりました。

Kaienのトレーニングを通して、自分に合った環境で力を発揮する方法を学び、再びIT業界で働く決心がつきました。現在は無理なく働ける環境で、プログラマーとしてキャリアを積んでいます。

体験談の全文はこちら

適応障害からの再起。Kaienで見つけた新たな道

適応障害で就労移行支援以外に利用できる支援サービス

適応障害の方が社会復帰を目指す際には、就労移行支援以外にも利用できるサポートがあります。

Kaienでは、復職に向けて心身のリハビリを行う「リワーク」、社会生活の基礎を整える「自立訓練（生活訓練）」など、さまざまなサービスを提供しています。症状や生活の状況、就職に関する希望に応じて適切な支援を受け、無理のない範囲から復職・再就職を目指しましょう。

リワーク

リワークは、うつ病や適応障害などで休職・離職している方が、復帰に向けて心身のリハビリを行うための支援プログラムです。

リワークのプログラムでは、通勤シミュレーションやグループワーク、ストレスマネジメントなどを通して、働く感覚を少しずつ取り戻していきます。主治医や職場とも連携して、復職・就職後に無理なく働き続けられる環境づくりのサポートを行うのも特徴です。

Kaienの「こころリワークセンター」では、精神医学や復職・就職支援の知識を持ったスタッフが支援し、心の安定を保って自分らしく働くための力を一歩ずつ育んでいきます。詳細が気になる方は、以下のページもご覧ください。

新しい復職支援をあなたに！ こころのリワークセンター

自立訓練（生活訓練）

自立訓練（生活訓練）は、就労を目指す基盤づくりとして生活リズムの安定や対人スキルの向上を目指すサービスです。Kaienでは、適応障害の方が安心して社会生活を再構築できるよう、一人ひとりに合わせたプログラムを提供しています。

最初は無理のない頻度から通所日数を調整できるため、最初から就労移行支援を利用するのはハードルが高いと感じている方にも適しています。自立訓練（生活訓練）の修了後に就労移行支援に移れるため、就労まで一貫したサポートを受けられるのもポイントです。

さらに詳しい情報が知りたい方は、以下のページもご覧ください。

自立訓練（生活訓練）サービスについて

適応障害の方は就労移行支援を利用して就職・転職活動を

適応障害で休職・離職しても、適切な治療や支援を受ければ再び自分らしく働ける道があります。まずは十分に休養を取り、主治医と相談した上で就労移行支援、リワーク、自立訓練（生活訓練）などのサービスを検討してみましょう。

Kaienの就労移行支援では、スキルアップ、就職、職場定着まで一貫してサポートいたします。心の病気に関する知識を持ったスタッフと相談しながらプログラムを進められるため、体調や生活の状況に合わせた調整も可能です。

随時、見学相談会と体験を受け付けておりますので、まずはご相談ください。

＊1発達障害は現在、DSM-5では神経発達症、ICD-11では神経発達症群と言われます

＊2学習障害は現在、DSM-5では限局性学習症/Specific Learning Disability、ICD-11では発達性学習症/Developmental Learning Disorderと言われます

監修者コメント

適応障害は、精神疾患分類の中では珍しい特徴を持っています。それは、発症の原因となるストレスが特定しやすいという部分です。他の圧倒的多くの精神疾患は、実は原因を突き詰めるとそれは医学的には不明としか言えないのですが、適応障害の場合は、このストレスが辛さの原因であると比較的明確です。とはいえ、そのストレスは複合的なこともありますし、あるストレスが誰にも同じだけの強さで影響してしまうわけではありません。どんなに厳しい、場合によっては理不尽な環境でも耐えられる方もいれば、多くの方が大丈夫な環境でも自分にとっては辛い、ということはあり得ますよね。そういう意味で、適応障害に至るストレスは人によるバリエーションが非常に大きいことも特徴です。まずは休養、そしてそのストレスとどのように今後対峙していくか、そこに養生の要点があります。環境が変えられれば良いことは多いですが、職場によって実現可能かどうか、その職場に居続けることが果たして自分の人生にとって良いと言えるのかといったことが1つ。そして適応の問題が繰り返されるのであれば、そこは自分の中に、適応障害になりやすい性質がある可能性もあります。場合によってはそれが発達障害特性かもしれません。適応障害は、環境変化によって症状が消失することもあれば、今後の人生を考えたときには、自分を変化させる必要があったり、どういった環境が自分に適切かをしっかり考えていく必要に迫られる疾患でもあります。医療だけでなく、本記事を参考に様々なサポートを受けていくことも考えてみてください。

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